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代数多様体の数論の研究

研究課題

研究課題/領域番号 07640018
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 代数学
研究機関東京大学

研究代表者

齋藤 毅  東京大学, 大学院・数理科学研究科, 助教授 (70201506)

研究分担者 中島 匠一  東京大学, 大学院・数理科学研究科, 助教授 (90172311)
齋藤 秀司  東京大学, 大学院・数理科学研究科, 助教授 (50153804)
川又 雄二郎  東京大学, 大学院・数理科学研究科, 教授 (90126037)
織田 孝幸  東京大学, 大学院・数理科学研究科, 教授 (10109415)
研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1995年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード局所体上の代数多様体 / 安定還元定理 / l進コホモロジー / 保型形式とl進表現 / p進Hoclse理論
研究概要

主に半安定還元定理とそれに関係した問題について考えた.局所体上の代数多様体に対し,その基礎体を有限次拡大すれば,整数環上に半安定なモデルをもつかというのが問題である.
曲線の場合には安定還元定理は以前から知られているが,その応用としてGL(2)の保型形式に伴うl進表現について考えた.この表現を表数pでの分解群に制限したとき,p≠lならそれが局所Langlands対応で得られるものになることが,Carayolによって示されていた.l=pのときもp進Hodge理論の意味でそうなっていることが,安定還元定理を使って,p≠lの場合に帰着することにより証明できることがわかった.
半安定還元定理がなりたてばその帰結として,コホモロジーへの惰性群の作用を幾何的に表すことができる.しかし1995年de Jong氏は,半安定還元定理の代わりにもう少し弱い結果を示すことにより,同様の結果を得た.彼の方法を精密化することにより,惰性群の元やフロベニウスのl進コホモロジーへの作用のトレースがlによらないであろうという古典的な予想が,少なくとも曲面の場合には証明できることがわかった.
剰余体の標数が0の場合には半安定還元定理が成り立つことが,以前からMumfordらによって示されていたが一般の場合にも,もともと多様体が整数環上にlog smoothなモデルをもてば同じ方法で証明できることが,大学院生の吉岡君の研究でわかった.
多様体をK3曲面と限った場合について半安定還元定理の証明について考えた.適当な仮定の下に,これは有理曲面上の因子の問題に帰着されることがわかったが,まとまった成果は得られなかった.これについては今後も研究を続けたい.

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] T.SAITO: "Local constant of Indkl" Comment,Math Helve tici. 70. 507-515 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 織田 孝幸: "Loca l momodromy on the fundamen tal grcops of clgebiac cmesthog adegnale slabs cors" Journal of Pare and Applied Alsebra. 103. 235-238 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 織田 孝幸: "Anae on Pmi hcarin of the calais Reon tason on the Foademen tal Criop of an Aogehioic conneII" Journal of Non ter Thoary. 53. 343-355 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 川又 雄二郎: "Unobsttacted be fornations II" Journal of Algebraic Geometry. 4. 277-279 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 川又 雄二郎: "Divsooeal Conraotonsto 3-dimenional ferninsal gvohent siudanfid" Higher Dimensionsl Compleer Voriohes. (予定).

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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