明治時代の地震資料のデータベース化に関する研究

• 研究課題/領域番号: 07640545
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 固体地球物理学
• 研究機関: 山形大学
• 研究代表者: 津村 建四朗 山形大学, 理学部, 教授 (90012913)
• 研究期間 (年度): 1995 – 1997
• 研究課題ステータス: 完了 (1997年度)
• 配分額: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円); 1997年度: 500千円 (直接経費: 500千円); 1996年度: 700千円 (直接経費: 700千円); 1995年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
• キーワード: 地震カタログ / 地震資料データベース / 震度分布図 / 地震活動

研究概要

地震活動の研究には、信頼できる地震カタログが不可欠である。我が国の全国的な地震調査事業は、明治17年に、内務省地理局(後の中央気象台)によって開始された。初期段階の約25年間は、主として測候所、郡役所等からの震度報告に基づいて震央が推定されていた。しかしそれら原報告及び解析結果のかなりの部分は既に散逸しているため、明治時代の地震活動の研究は進んでいない。本研究は残存する地震資料を収集・整理し、新たな地震カタログをつくり、データベース化することを目的としている。
平成7年度には、1885-92の7年間についてミルンが作成したカタログをファイル化するとともに、気象庁に残存する原報告、中央気象台による調査結果を整理し、震度観測データファイルを作成した。平成8年度には、1904-10の7年間について「中央気象台年報(地震の部)」所載の地震観測表から震度観測データファイルを作成した。また、当時の震度観測地点約1500点の位置を特定し、観測地点データファイルを作成した。さらに、これらのデータファイルを用いて震度分布図をパソコンに表示させるとともに、第一近似の震央を自動推定し、これをマニュアルで修正するプログラムを開発した。これによって震度データに基づく震央再決定が効率的におこなえるようになった。中部地方以西については、震度分布からの震央決定が可能であるが、東日本については、異常震域の現象のため困難な場合が多い。このため目的とした地震カタログの完成には、さらに地震計記録の活用が必要である。平成9年度には、国立天文台水沢観測センターに保存されている地震計記録の調査を行った。