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エンドトキシンショックにおける脂質伝達物質の役割に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 07670519
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 内科学一般
研究機関東京大学

研究代表者

本田 善一郎  東京大学, 保健管理センター, 助手 (70238814)

研究分担者 三崎 義堅  東京大学, 医学部(病), 医員 (60219615)
清水 孝雄  東京大学, 医学部, 教授 (80127092)
研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1995年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードエンドトキシンショック / リポ多糖体 / LPS / PAF / PAF受容体 / ノックアウトマウス / src型キナーゼ / C末端srcキナーゼ
研究概要

エンドトキシンショックはグラム陰性桿菌菌体成分のリポ多糖体(LPS)が炎症細胞のLPS受容体に結合し、血小板活性化因子(PAF)をはじめとする二次性伝達物質を放出することによつて引金が引かれる。本研究では、1)LPS受容体に連関する情報伝達機構、ことにsrc型キナーゼを介する伝達機構を解明し、治療標的となる細胞内機能分子を同定する、2)PAF受容体高発現、ノックアウトマウスを用いて、エンドトキシンショック動物モデルにおけるPAF受容体の役割を考察することを目的とした。本年度の成果を1)2)のそれぞれについて以下に報告する。
1)LPS受容体の情報伝達機構
近年LPS刺激細胞においてsrc型キナーゼが活性化されることが報告され注目をあびたが、炎症機能にsrc経路が必須のものであるか否かは未確認の問題であった。そこでマクロファージ細胞株にsrcを抑制するあらたな機能分子、C末端srcキナーゼ、その変異体を導入し、LPSによるsrcの活性化が完全に遮断された変異細胞を確立した。意外なことに、この細胞ではsrcの直下にあるshcのリン酸化、非刺激時の細胞内チロシンリン酸化などはほぼ完全に抑制されているにも関わらずMAPキナーゼ、アラキドン酸遊離、一酸化窒素遊離、活性酸素放出は元株と変わりがない。すなわち、LPSによるsrcの活性化は、炎症機能の面から見ると単なるby-stander的な現象にすぎないことを証明することができた。
2)モデルマウスを用いたPAF受容体の役割の解析
PAF受容体ノックアウトマウスはPAF静注によるショックに対して抵抗性であり、我々の単離した受容体が炎症を担う唯一のPAF受容体であること、おそらく他のアイソフォームは存在しないことが確認された。しかし同マウスはLPSによるショックには感受性であり、のエンドトキシンショックはPAF受容体遮断のみでは解除されないことが解った。この現象は5-lipoxygenaseノックアウトマウス(leukotrieneができない)と同様であり、単一の伝達物質遮断の限界を示している。今後、他のノックアウトマウスとの掛け合わせによるダブルノックアウトマウスの作成とその表現型の追求などあらたな方法を試みる必要がある。

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 和泉,本田他: "Peatelet-Activating Factor Receptor" J.Lipid Mediators Cell signalling. 12. 429-442 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 南,武藤,大石,本田他: "Amino Acid sequence of quineapy LTA4 Hydrolase" Gene. 161. 249-251 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 本田他: "Gg pothway desensitiges cheniotait,ioreceptor-induced calcium signaling una inositol tris phosphotereceptor down regucation." J.Biol. Chem. 240. 8984-8990 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 和泉,本田他: "Regulatio and signel transduction of PAF receptor" Adv.Prostaglavdiu thromboovl Res. 461-466 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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