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MRI画像からみた膝半月及び十字靱帯の動的観察

研究課題

研究課題/領域番号 07671580
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 整形外科学
研究機関岐阜大学

研究代表者

糸数 万正  岐阜大学, 医学部, 助教授 (60122016)

研究分担者 益田 和明  岐阜大学, 医学部・附属病院, 助手 (80252146)
徳山 剛  岐阜大学, 医学部附属病院, 助手 (40252142)
研究期間 (年度) 1995 – 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1996年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
1995年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードMRI / 膝 / 前十字靱帯 / 半月 / 十字靱帯
研究概要

膝であった.fast SE法プロトン密度強調(GE社Signa advantage 1.5T)で膝伸展位は前額断・矢状断,屈曲位は矢状断を撮像した.ACLのMRI patternより,タイプ1-ACL幅の1/4以上の太い低信号帯を全長あるいは部分的に一本ないし複数本認める,タイプ2-細い低信号帯を全長あるいは部分的に一本ないし複数本認める,タイプ3-低信号帯は認めないが中等度〜高信号の縞状像を認める,タイプ4-縞状像を認めず全体に中等度〜高信号のぼやけた像を呈する,の4つに分類した.さらに脛骨に対するACLの立ち上がり角度を計測した.タイプ1・2は50歳未満の年齢層に多かったのに対し(各々35〜45%),タイプ4は高齢者に多かった(50%). ACLの立ち上がり角度は平均47度で,タイプ1から4へと進むほど減少した.また屈曲位では約80%で信号強度の低下を認め,立ち上がり角度も平均38度と減少した.ACLは加齢によりタイプ4に移行し,またACLの弛みもともなってくる可能性が示唆された.半月については加齢にともない半月内高信号の頻度が増加したが,半月内高信号を呈する半月の組織学的所見(人口膝関節置換術で得られた半月標本)では膠原繊維の乱れや変性所見があり,これらの変化による半月内水分含有量の増加が半月MR像に影響することが示唆された.また内外側半月を前角・体部・後角に分けて検討した場合,内側半月後角は最も高信号出現頻度が高く,加齢の影響を受けやすい部位と考えられた.屈曲にともなう半月内部の信号変化はみられなかった.

報告書

(3件)
  • 1996 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 糸数 万正 他: "MRI画像からみた十字靱帯の動的観察" Inner vision. 8. P42- (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 益田和明他: "プロトン密度強調MR像での膝前十字靱帯の観察" 中部日本整形外科災害外科学会誌. (印刷中).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Manshou Itokazu, Kazuaki Masuda, Takaaki Aoki: "MRI Analysis for Knee Motion of Cruciate Ligament" Innervision. 8. 42 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kazuaki Masuda, Takaaki Aoki, Manshou Itokazu: "Evaluation of anterior cruciate ligament in proton density weight image of magnetic resonance imaging" The Central Japan Journal of Orthopaedic Surgery & Traumatology. (in press).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1996 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 糸数万正: "MRI画像からみた十字靱帯の動的観察" INNERVISION. 11巻8号. 42-42 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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