| 研究課題/領域番号 |
07680171
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
石川 義孝 京都大学, 文学研究科, 助教授 (30115787)
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| 研究期間 (年度) |
1995 – 1996
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| 研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1996年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1995年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 人口移動 / 距離減衰効果 / 拡張法 / シフトシェア-分析 / 大都市圏 / 距離効果 / 外国人 |
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| 研究概要 |
(1)京阪神大都市圏内における人口移動を取りあげ、そこにおける距離減衰傾向の空間的変動を、空間的相互作用モデルの距離パラメータに着目して分析した。総務庁統計局の定義による京阪神大都市圏(三重県は除く)に属する209市区町村からの流出移動ごとに、距離パラメータを求めると、絶対値の小さいパラメータが対象地域の東半分に多く、絶対値の大きなパラメータが西半分で目立っている。
パラメータ値のそのような空間的変動には、当該市区町村が対象地域において占めている位置による影響が見られる。そこで、距離パラメータを被説明変数、位置(経緯度)データを説明変数とする関数を想定し、それを当初の空間的相互作用モデルに代入して、最終モデルを定式化した。これは、Casetti (1972)により作られた拡張法の適用である。しかし、そのような措置によって新たに得られた距離パラメータは、必ずしも、既往の議論とうまく接合している訳ではない。
(2)いまやわが国の国内人口移動システムの焦点となっている東京圏の人口移動を対象に、1970年代末以降における変化の規定要因を、一連の時系列分析を通じて、明らかにした。
(3)1970年代・80年代に先進諸国で広く観察された人口移動転換の一因として、過去の出生率の変動に起因する若年人口の供給数の変化という要因を想定し、その貢献度をシフトシェア-分析を用いて、明らかにした。
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