• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

自律系並列オブジェクト指向計算モデルに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 07680334
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 計算機科学
研究機関宇都宮大学

研究代表者

馬場 敬信  宇都宮大学, 工学部, 教授 (70092616)

研究分担者 吉永 努  宇都宮大学, 工学部, 助手 (60210738)
研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1995年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード並列オブジェクト指向 / 計算モデル / 非同期処理
研究概要

本年度行った研究の実績は次のとおりである。
(1)宣言型同期機構の定義とA-NETL言語への組み込み
複数メッセージの送受信、実行順序の指定、メソッド起動のロック、起動条件の指定などから成る宣言的な同期機構を定義し、これをA-NETL言語に組み込んだ。同時に設計した仕様に基づいて種々の非同期問題を記述することにより、定義の妥当性を検証した。
(2)コンパイラ、OSなどの処理系の試作
設計した言語の仕様に沿ってコンパイラを改訂した。
同期機構のための実行時処理については、ユーザコードとOSコードにそれぞれ適切と思われる機能分散を行った。基本的には、簡単な処理はユーザコードで、重たい処理はトラップ命令によりOSに制御を移して行う。
(3)実験による効果の測定
定義した同期機構を用いて、種々の並列問題を記述するとともに、これをA-NETマシンシミュレーション上でシミュレーションすることにより、同期機構の効果を実験的に明らかにした。この結果、本機構によってユーザは非同期的な事象をそのまま自然な形でモデル化できる。その効果はスケーラブルで6〜17才オブジェクトに対して平均で20.6%、65オブジェクトに対して平均46.1%の実行時間の削減になる、などが判明し、同期機構の有効性が実験的に明らかになった。
(4)成果の報告
本研究の成果については、添付の文献におけるJSPPで発表するとともに、電子情報通信学会英文論文誌(IEICE)に投稿、掲載となった。また、関連する研究成果の報告を添付の文献リストに示すように行った。

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 馬場敬信: "並列オブジェクト指向計算のための宣言型同期機構" 並列処理シンポジウムJSPP'95. 289-265 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Takanobu Baba: "A Declarative Synchnouization Mechanism for Parallil Object-Oriented Computation" IEICE Trans. on Information and Systems. E-78,No.8. 969-981 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Takanobu Baba: "A NETL: A Languge for Massively Parallel Object-Oriented Computin" Proc. 1995 Programming Models for Massively Paralkel.98-105 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Takanobu Baba: "Programing and Debugging for Massive Parallelism: The Case for a Parallel Object-Orieuted Language A-NETL" Proc. Object-Based Paral and Disteib,Computation. (予定). (1996)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 馬場,敬信: "メッセージパッシング型並列マシンに対する性能評価モデルの提案" 電子情報通信学会論文誌D-I. J78-D-I. 903-908 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 吉永,努: "並列オブジェクト指向トータルアーキテクチャーA-NETのノードプロセッサ" 電子情報通信学会論文誌D-I. J79-D-I. 60-68 (1996)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

URL: 

公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi