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発話行為論に基づくソフトウェアの要求分析手法の研究

研究課題

研究課題/領域番号 07680340
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 計算機科学
研究機関東京工業大学

研究代表者

佐伯 元司  東京工業大学, 大学院・情報理工学研究科, 助教授 (80162254)

研究分担者 徳永 健伸  東京工業大学, 大学院・情報理工学研究科, 助教授 (20197875)
田中 穂積  東京工業大学, 大学院・情報理工学研究科, 教授 (80163567)
研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1995年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード要求工学 / 発話行為論 / CSCW / 仕様化・設計法 / 音韻認識 / 語彙
研究概要

複数の作業者(顧客やユーザも含む)からなる要求仕様作成会議のプロトコル分析をもとに,会議の発話履歴から段階的に仕様書を作成する手法を開発し,その支援ツールを作成した.具体的な成果を下記に示す.
1.会議中の発話のモデル化:会議の様子をビデオカメラで撮影し,参加者の発話を分析した.発話がなされることによって,参加者の状態が変化することに注目し,発話を発話行為(Speech Act)によって抽象化し,発話行為に基づく状態遷移モデルで,発話系列をモデル化した.
2.発話行為の同定発話がどのような発話行為を持っているかを同定するため,発話の文頭と文末の言葉に注目し,これらの言葉からどれだけ発話行為を同定できるかを実験によって確認した.その結果,約65%の発話がこれらの言葉で同定できることがわかった.
3.発話履歴の構造化手法の開発:文頭と文末の言葉による発話行為の同定法,発話行為に基づく状態遷移モデルを用いて,発話間関係(係受け関係など)を抽出し,構造化する手法を開発した.実際の会議に適用した結果,約90%の関係が正しく抽出できた.
4.音韻認識を用いた発話履歴の構造化支援:文頭と文末の言葉を認識する機構を組み込み,発話行為の自動抽出の実験を行なった。そのうち約60%の発話の発話行為が抽出できた.その結果を用いて発話履歴の構造化が行なえ,さらにそれより要求仕様書が構築できることを確かめた.

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 佐伯元司: "プロダクト統合のためのソフトウェア仕様化・設計法のモデル化手法の提案" 情報処理学会論文誌. 36. 1173-1182 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 松村欣司: "要求獲得のための会議の発話履歴の構造化手法" 情報処理学会ソフトウェア工学研究会ワークショップ. 65-72 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Haruhiko Kaiya: "Design of A Hyper Media Tool to Support Requirements Elicitation Meetings" Proc.of 7th International Workshop on CASE. 250-259 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Motoshi Saeki: "Supporting Distributed Individual Work in Cooperative Specification Development" Lecture Notes in Computer Science. 1006. 232-247 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Motoshi Saeki: "Communication,Collaboration and Cooperation in Software Development" Proc.of Asia-Pacific Software Engineering Conference. 12-20 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Takenobu Tokunaga: "Automatic Thesaurus Construction Based on Grammatical Relations" Proc.of IJCAI'95. 1308-1313 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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