| 研究課題/領域番号 |
07710131
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| 研究種目 |
奨励研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
若林 直樹 東北大学, 経済学部, 助教授 (80242155)
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| 研究期間 (年度) |
1995
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| 研究課題ステータス |
完了 (1995年度)
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| 配分額 *注記 |
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1995年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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| キーワード | 組織コミュニケ-シュン / 組織メディア / 意味決定 / 組織学習 / 形式知 / 双方向コミュニケ-シュン / 組織社会学 |
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| 研究概要 |
本調査研究では、近年の情報化に伴う義務活動における情報メディアの利用を対象として、企業成員の情報行動について、理論的枠組の検討や幾つかの事例研究を行った。
まず、理論的には、近年の組織学習論の発展を受けて、組織は、様々な経験について、スパイラルに知識を成員間で形式知として構築したり、組織文化という形で暗黙に行動スタイルの制度化と共有を行ったりする動的プロセスである組織学習で、組織内外のコミュニケ-シュンやそのメディアが重要な役割を果していることに研究の方向性が向いていることが明らかとなった。Weickは、特に組織内での意味形成(sense-making)の分析を学習過程と結びつける意義を指摘しているが、それを受けて、学習に有効な組織メディアとして選択される要因は、双方向的でフィードバックが早くより開放的なコミュニケ-シュンが可能なメディアであると考えられる。これは、いくつの企業の事例研究でも、企業内・企業間のマルチメディア・ネットワークが、組織内の情報資源をデジタル化して共有するシステムとしてだけではなく、むしろ特定の情報資源を管理しているグループ・人間を検索し、特定するツールとして、利用され、組織全体や組織境界を越えて、双方向的で迅速なフィードバックを行い組織学習に大きな影響を与えていることが明らかになった。さらに、こうしたマルチメディア化により、ビデオ会議システム、ビデオメールやCD=ROMなどの双方向的映像メディアが、企業内の集団や個人の行動の具現的形象としての制度化に大きな影響を与えることが理解された。
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