| 研究概要 |
不確実性下での動学的設定において、これまでに提案されてきた環境財の価値(期待効用変化の符号保存的貨幣尺度)と価値評価手法を検討した。結果として貨幣尺度としてオプション価格が理論と実用の両面で推奨される。また価値評価手法は、オプション価格を評価するものと解釈できる。ただし、CVMとHicks中立性アプローチ以外は、それを必ずしも正確に評価するものではない。
加法的な期間効用関数をもつNeumann-Morgenstern家計を考え、各期間の所得、私的財価格、環境サービスの供給量が各期で独立、かつ各期にはその期の不確実性が解消するという確率過程を想定して、不確実性下で無限計画期間消費選択モデルを作成した。このモデルにはvalue functionが存在する。その存在は、正の割引率と確率的な期間所得の非負性という設定、及びNeumann-Morgensternの選択公理を満たす有界な効用関数の存在(Gramondt,1972)によって保証される。このvalue functionに基づいて、期待効用変化の符号保存的貨幣尺度を検討した。オプション価格とGraham価格(Graham,1980)はその性質を満たす一方で、期待消費者余剰尺度、状態安定化補償変分の期待値はそうではない。また、Graham価格が用いられるとき、それは同時に現実には存在しない条件付き請求権市場を想定することになる。このためオプション価格は負(つまり環境財の変化自身は望ましくない)だが、Graham価格は正となるケースが生じる。この問題を解決するために、Graham価格から条件付き請求権市場開設に関わる部分を除去した修正Graham価格を提案した。不確実性下での無限計画期間モデルの観点から、従来提案されてきた環境財の価値評価手法が検討された。Hicks中立性アプローチが正確に限界オプション価格を表す一方、弱補完性アプローチでは弱補完性が成立してもそれを過少評価する。またhedonic法では集計の段階で過少評価が生じる。
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