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魚類精子形成の制御機構に関する分子・細胞学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 07760174
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 水産学一般
研究機関北海道大学

研究代表者

三浦 猛  北海道大学, 水産学部, 助手 (00261339)

研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1995年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード精子形成 / ニホンウナギ / アクチビンB / 生体外培養
研究概要

本研究はニホンウナギを実験材料として、精子形成開始の制御機構を解明する目的で行われた。ウナギの精子形成の開始に拘わる因子は、ヒト絨毛性生殖腺刺激ホルモン(HCG)の投与によって精巣での発現が誘導あるいは消失する可能性が高い。そこでHCG投与によって精巣での発現が消長する遺伝子のクローニングをcDNAサブトラクションの手法を用いて行った。その結果、2種類のHCG投与によって発現が誘導されるcDNAクローン(HCG誘導クローン)と、6種類のHCG投与により発現が消失するcDNAクローン(HCG制御クローン)を得ることに成功した。これらのうちHCG誘導クローンの一つの全塩基配列を決定したところ、その予想されるアミノ酸配列より、このクローンはアクチビンβ_Bサブユニットであることが明らかとなった。このアクチビンβ_BサブユニットのmRNA、およびこのサブユニットのホモダイマーであるアクチビンBタンパクの発現を詳しく解析したところ、このタンパクとmRNAは生殖腺刺激ホルモンによって産生が制御されている精子形成誘起ステロイド:11-ケトテストステロン(11-KT)の刺激によりセルトリ細胞で特異的に発現することが明らかとなった。これらの結果より、ウナギアクチビンBは、精子形成開始に直接拘わる因子である可能性が出てきた。そこで、上述のウナギアクチビンβ_BサブユニットcDNAよりウナギアクチビンBの組換体タンパクを作製し、この組換体タンパクに精子形成誘起能があるか否かを、生体外培養系により確かめた。ウナギアクチビンβ_BサブユニットcDNAを含む発現用ベクターを導入したCHO細胞より単離精製した組換体タンパクを精巣器官培養に添加したところ、培養精巣片中の精原細胞は増殖を開始した。この結果より、ウナギでは、アクチビンBが11-KTによって制御される精子形成誘起因子であることが、ほぼ確定的となった

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] T.Miura,C.Miura,K.Yamauchi,Y.Neyahama: "Human Recombinaut Activin Induces Proliferation of Spermatogenesis in fitro in Japanese Eel Arguilla Japonica" Fisheries Science. 61. 434-437 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] T.Miura,K.Kasgai,Y.Nagahama,K.Yamauchi: "Acquisition of Poteurial for Sperm Molility in vitro in Japanese Eel Anguilla Japanica" Fisheries Science. 61. 533-534 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] T.Miura,C.Miura,K.Yamauchi Y.Eto,Y.Nagahama: "Recombinant activin B induces proliferation of spevrnatogoria in the Japanese eel." Zoological Science. 12 sup.58- (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] D.N.Saksena,T.Miura,J.Jiong,Y.Nagahama: "A rpaidaceiation of immaturl Testis of Japanise eel(Anguilla japonty by a simgle imjection of human chorionic gouadouopin" Joarnal of Biosciences. 20. 675-689 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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