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誘導型脂肪酸シクロオキシゲナーゼのヒト遺伝子発現に関する分子病態学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 07770115
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 病態医化学
研究機関国立循環器病センター

研究代表者

井上 裕康  国立循環器病センター研究所, 薬理部, 室長 (40183743)

研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1995年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードシクロオキシゲナーゼ / リポポリサッカライド / 血管内皮細胞 / 転写調節因子 / 遺伝子発現 / ホルボール
研究概要

シクロオキシゲナーゼは、1型と2型の2種類のアイソザイムが知られているが、2型酵素は、炎症性サイトカインやリポポリサッカライド(LPS)刺激により短時間に誘導されることから、その発現調節と炎症性病態との関連が注目されている。ウシ頚動脈由来血管内皮細胞(BEC)をリポポリサッカライド(LPS)や発癌プロモーターTPAで処理すると短時間のうちに2型酵素mRNAが相加的に誘導される。その発現調節機構を解析した結果、以下の知見を得た。
1.2型酵素遺伝子の5'-上流域とルシフェラーゼ遺伝子とを連結したレポータープラスミドをBECに導入し、プロモーター活性を評価したところ、上流-327塩基対の領域が、LPSやTPA刺激に応答するプロモーター活性を示し、本酵素の発現誘導が主に転写レベルで制御されていることが明らかとなった。
2.変異体を用いた解析やゲルシフトアッセイの結果、-327塩基対の領域に見出されたcAMP応答配列(CRE)、NF-IL6結合配列及びNF-κB結合配列の関与が明かとなった。
3.CRE及びNF-IL6結合配列の両方に結合して転写を活性化する因子の一つとしてC/EBPδが見出され、C/EBPδmRNAがLPSにより短時間に誘導されることから、LPSによる2型mRNA誘導にC/EBPδが関与すると考えられた。
しかしながら、LPSによる誘導において、他の転写因子も必要であり、また、TPAによる誘導に関与する転写因子については未だ不明で、現在検討中である。我々は、既にヒト単芽球様U937細胞においてCREが2型遺伝子の転写活性に必須であることを報告したが、今回の結果は、細胞によって、2型遺伝子の転写制御が異なっていることも明かとなった。今後は、BECとU937細胞における2型酵素遺伝子の発現調節機構を比較することで、その機構の共通点と相違点を分子レベルで明らかにしたい。

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hiroyasu Inoue 他: "Tramscriptional Regulation of Human Prostaglaucliu-endoperoxide Synthase-2 Grene by Lipopoly saccharide and Phorbol Ester in Vascular Endothelial Cells" The Journal of Biological Chemistry. 270. 24965-24971 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroyasu Inoue 他: "Structure and Expression of the Human Prostoglaudiu Endoperoxide Synthase 2 Gene" Advances in Prostaglandin, Thromubovane, and Leukotriene Research. 23. 109-111 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] Toyomichi Nanayama 他: "Regulation of Two Isozymes of Prostaglaudin Endopevoxide Syuthase and Thromboxane Synthase in Human Monoblastold Cell line U937" Prostaglanclins. 49. 371-382 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 井上裕康 他: "新しい誘導型シクロオキシゲナーゼ-遺伝子構造と発現調節機構を中心にして-" 蛋白質 核酸 酵素. 40. 399-408 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

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公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

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