• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

校内授業研究モデル構築のための支援プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 07780157
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 教育工学
研究機関大阪大学

研究代表者

山口 好和  大阪大学, 人間科学部, 助手 (30271018)

研究期間 (年度) 1995
研究課題ステータス 完了 (1995年度)
配分額 *注記
1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1995年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード授業研究 / 研究体制 / 授業設計 / 単元開発 / 意思決定 / 校内研修 / 力量形成
研究概要

本研究の目的は、カリキュラムの改編や指導法の改善などを目的とした校内授業研究モデルの開発の基礎資料を得るために、授業研究活動のシステムの分析することである。具体的には、(1)校内授業研究の研究枠組みを修正していくために必要な情報と手続きを同定し、それらの構造化を図る(2)重点単元には、教師集団のどのような協議を経るのかを記述しながら、研究授業(提案授業)を支えるシステム(学年別、研究テーマ別の小集団による研究体制)の促進要因を洗い出す。(3)校内授業研究のシステムの構成要素や各要素の機能は、それぞれの教師がもつ認識体系(授業観、学習観など)とどのように対応づけられるのかを明らかにすることであった。
今年度に得られた知見としては、次の3点が挙げられる。まず、研究会(校内・公開)への参加や事前・事後の協議会への参加によって、「研究活動にかかる抵抗力」と「研究活動の桁「マクローミクロ」の2軸からなる授業研究活動のフローが図示できた。さらに、研究グループ間の関係性として、学校全体ではレビューと開発の2方向性をもちつつも、内部では生産的な対立構造をもつことが明らかになった。一方、過去の教育過程に関する研究指定校への質問紙調査によって、授業研究をとりまく諸活動との関連性もある程度明らかになった。さらに校内研究会への複数回の訪問調査によって、研究組織の機能が教師集団内に共通理解なされていない場合に、グループの機動性が損なわれることが明らかになった。しかし、データ不足の印象が拭えない面もあることから、今後、授業研究方法や体制の調査枠組みのシステム化が求められる。

報告書

(1件)
  • 1995 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] 山口好和: "校内授業研究の促進要因(4)" 日本教育工学会第11回大会講演論文集. 11. 95-96 (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書
  • [文献書誌] 山口好和: "校内授業研究がもつ力量形成の促進機能" 日本教育方法学会 第31回大会発表要旨. (1995)

    • 関連する報告書
      1995 実績報告書

URL: 

公開日: 1995-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi