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1.日本語話者の音節(長音、促音、撥音等の特殊拍を含む「コ-」 「カン」等)意識を調べるため、(1)特殊拍を含む語を聞かせ、境界を回答させる、(2)特殊拍を他拍に置き換え、近似度を評定させる等の実験をした。同様の調査は既に1994.10.9の日本語教育学会で研究発表を行ったが、方法論上の問題点を改善するため被験者を東京15、埼玉13、神奈川10の計38名に限定して再集計した。結果は、
(1)実験1「-」(88.3%)>「ッ」(57.0%)>「ン」(45.1%)>「イ」(43.0%) (自立拍・特殊拍境界)
(2)実験1「ーン」(61.8%)>「イン」(42.1%)>「イッ」(34.2%) (特殊拍・特殊拍隣接)
(3)実験2「-」(4.16%)>「ッ」(4.13%)>「イ」(3.93%)>「ン」(3.81) (同拍交替近似性5段階評定)
となった。つまり(1)音節形成力には階層があり、長音は極めて強く副音は弱い、(2)自立拍・「-」・「ン」間に音節境界は入りにくい、(3)音節は同構造の音節との間にしか互換性がない。今回の結果では、副音および長音・撥音隣接の音節形成度の数値が増加したが、これが妥当な結論かどうか、今後のさらなる実験、検討を要する。
2.音節教育の効果を見るために、韓国人日本語学習者19名を音節群と拍群に分けて一ヶ月間指導し、最後に発音テストを行い効果を測定した。教材には、音節を含む韻律の諸要素をわかりやすく示した「プロソディーグラフ」を用いた。指導前・指導後の発音を無作為に並べて日本語教師等36名に聞かせ、7段階評定させた。結果、多くの学習者の発音は向上したが、長文の自然さの評定では音節群・拍群間に差が見られず、文末イントネーションでは音節群の方が拍群より高い有意水準で向上したと評定された。つまり短期の教育では、音節の導入の効果はそれほど顕著に見られなかった。
これらの研究成果の一部は、平成7年度日本語教育学会秋季大会(1995.10.8於福岡大学)、および、日本語教育方法研究会(1995.9.23於東北大学)において口頭発表を行った。
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