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食品及び農産物内の水の動的状態を指標とした品質評価に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 07F07178
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分外国
研究分野 農業環境工学
研究機関東京大学

研究代表者

大下 誠一  東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授

研究分担者 YE Xujun  東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 外国人特別研究員
XUJUN Ye  東京大学, 農学生命科学研究科, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2008年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2007年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードATP / 分光分析 / 非破壊計測 / 鮮度 / ホウレンソウ / 品質評価 / 非破壊検出 / 品質
研究概要

収穫後の農産物の生理活性に密接に関係するATPを、分光分析により非破壊で検出する技術について検討し、ATP含量が農産物の鮮度評価を行う指標になりうることを示した。市販のATP標準液では260nmにATPの特異的な吸収波長が認められ、文献値と一致した。これが、ホウレンソウのプロトプラスト懸濁液では、この吸収波長が280nmにシフトすることが明らかになった。さらにプロトプラストのATP含量については、298nmの透過率を用いて、透過率とATP含量との間に相関係数が1に近い高精度のATP推定モデルが得られた。一方、ホウレンソウ葉の拡散反射率を用いると、プロトプラスト懸濁液と同じ298nmにおいて、葉内のATP含量を推定でき、このモデルの相関係数は、約0.9であった。以上の結果、農産物(ホウレンソウ)のATP含量を非破壊で検出して鮮度の指標とする基本的方法を明らかにし、「鮮度測定方法および鮮度測定装置」として特許を出願した。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008

すべて 学会発表 (3件) 産業財産権 (1件)

  • [学会発表] Non-destructive estimation of ATP content in spinach using visible/near-infrared Spectrosl2008

    • 著者名/発表者名
      Xujun Ye., Seiichi Oshita, Xiannu Jin, Yoshio Makino, Yoshinori Kawagoe, Kenshi Sakai
    • 学会等名
      農業機械学会第67回(平成20年度)年次大会
    • 発表場所
      宮崎観光ホテル(宮崎
    • 年月日
      2008-03-29
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Non-destructive estimation of ATP content in vegetables using visibule/near-infrared spectroscopy2008

    • 著者名/発表者名
      X. Ye, S. Oshita, X. Jin, Y. Makino, Y. Kawagoe
    • 学会等名
      The AgEng2008 Conference
    • 発表場所
      Crete-Greece
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] Potential of Vis/NIR spectroscopy in estimating ATP per protoplast as an indicator of freshness ofspinach2008

    • 著者名/発表者名
      X. Ye, S. Oshita, X. Jin, Y. Makino, Y. Kawagoe
    • 学会等名
      The 17th IFAC World Congress
    • 発表場所
      Seoul, Korea
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [産業財産権] 鮮度測定方法および鮮度測定装置2008

    • 発明者名
      大下誠一, 叶旭君, 牧野義雄, 川越義則, 篠崎聡, 比留間直也
    • 権利者名
      東京大学, (株)前川製作所
    • 産業財産権番号
      2008-103927
    • 出願年月日
      2008-04-11
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2024-03-26  

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