研究課題/領域番号 |
07F07316
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研究種目 |
特別研究員奨励費
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 外国 |
研究分野 |
社会学
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研究機関 | 立命館アジア太平洋大学 |
研究代表者 |
イーズ ジェレミー (2009)
EADES Jeremy S. (2008) 立命館アジア太平洋大学, アジア太平洋学部, 教授
EADES Jeremy Seymour (2007) 立命館アジア太平洋大学, アジア太平洋学部, 教授
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研究分担者 |
KOVACS L.
KOVACS Laszlo 立命館アジア太平洋大学, 立命館アジア太平洋研究センター, 外国人特別研究員
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研究期間 (年度) |
2007 – 2009
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研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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配分額 *注記 |
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2009年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2008年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2007年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
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キーワード | 農村社会学 / 人口変化 / 高齢社会 / 比較的地域社会学 |
研究概要 |
研究2年目は、主として、国内外のデータから人口に関するデータベース作成に携わり、日本を含む異なった国と地域における人口数および出生と、家族構成の変化における相違と類似性を明らかにした。これにより明らかになった傾向には目を見張るものがある。世界中のすべての地域において、人口全体に占める農村部の人口は急速に減少している。このことは、農村経済(地域経済)がどの程度まで持続されうるのか、また、農村部にみられる文化と知識はどこまで保護することができるのかという重要な疑問を投げかげている。一般的な傾向とは際立った相違がみられるのがオーストラリア・ニュージーランドを含むオセアニア地域である。この地域では都市化の動きが鈍化し、他の地域よりも農村部の人口減少がゆるやかである。これにより今後の提案として考えられることは、少数ではあるが安定した農村部の人口とそれに伴う都市部でのよりゆるやかな人口増加である。しかしながら、日本はさらに一段階進み、老齢人口(の全体に占める割合)の増加により、とくに農村地域での人口減少が確実となっている。これらの研究をもとに論文を作成し、国際農村社会学会による第12回世界農村社会学会議(テーマ:1950年以降の非農村化の推移と2030年までの予測、2008年7月6-11日韓国、高陽)と、International Symposium on Youth Unemployment:Preparation,Opportunities and Challenge(テーマ:経済情勢および出産・健康に関する決定への若年者失業の影響、30 October,2008,Beijing,China)に提出した。
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