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メダカの種間変異を利用した雄決定遺伝子DMYの機能分化メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 07J04423
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 発生生物学
研究機関新潟大学

研究代表者

大竹 博之  新潟大学, 自然科学系, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2008年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2007年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード性決定遺伝子 / 遺伝子重複 / 機能分化 / 性分化
研究概要

メダカの性決定遺伝子DMYは、常染色体上のDMRT1遺伝子の重複によって誕生したと考えられている。前年度の研究から、DMYとDMRT1の機能分化には、発現時期の変化が重要な役割を果たしたことが示唆された。今年度は、その変化をもたらしたゲノム上の発現制御領域の同定を目指した、まず、マウス・ゼブラフィッシュ・メダカのDMRT1/周辺塩基配列情報を用いた比較ゲノム解析により、非常に保存性の高い領域を第5イントロンに二つ、第6エキソシより下流に一つ見出した。第5イントロン内の保存領域のうちのひとつは、DMY周辺に相同領域が見つがらなかったため、DMYでは失われたと考えられた。そこで、この領域が発現時期の変化に関わっでいるかどうかを調べるため、DMRT1のORFを赤色蛍光タンパク質(RFP)に置き換えたBACベクターを作出した。次に、このベクターの改変により、保存領域を欠損させたタイプを作出した。これら2種類のベクターをメダカのd-rR系統に遺伝子導入し、系統化を行った。生きたままの状態で蛍光観察することにより、RFPシグナルの有無からDMRT1の時間的な発現パターンを解析する予定であったが、今回作出した系統ではRFPのシグナルは観察されなかった。各系統の成魚精巣を用いてRT-PCRによる発現解析を行ったところ、DMRT1をRFPに置き換えただけの系統ではRFPのmRNAが検出されたが、保存領域を欠損させた系統では検出されなかった。これらの結果は、第5イントロン内の保存領域がDMRT1の発現制御に関わっていることを推察させる。しかし、発現時期の変化に関わっているかどうかを証明するためには、より詳細な解析が必要である。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] メダカ性決定遺伝子の起源と進化2009

    • 著者名/発表者名
      大竹博之, 酒泉満
    • 雑誌名

      生物の科学「遺伝」 Vol. 63 No. 1

      ページ: 44-48

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] The Medaka Sex-Determining Gene DMY Acquired a Novel Temporal Expression Pattern After Duplication of DMRT12008

    • 著者名/発表者名
      Hiroyuki Otake Mitsuru Sakaizumi, 他3名
    • 雑誌名

      genesis 46

      ページ: 719-723

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] Overexpression of DMRT1 can induce female-to-male sex reversal in the medaka, Oryzias latipes2008

    • 著者名/発表者名
      大竹博之
    • 学会等名
      日本発生生物学会
    • 発表場所
      徳島県郷土文化会館
    • 年月日
      2008-05-29
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] DMRT1は重複後、どのように機能分化してメダカ性決定遺伝子DMYになったか2008

    • 著者名/発表者名
      大竹 博之
    • 学会等名
      特定領域研究「性分化機構の解明」主催第3回冬のワークショツプ
    • 発表場所
      御殿場高原時之栖
    • 年月日
      2008-03-04
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2024-03-26  

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