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消化器臓器由来細胞の初期化と、それを用いた再生医療

研究課題

研究課題/領域番号 07J05573
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 消化器内科学
研究機関京都大学

研究代表者

青井 貴之  京都大学, 医学研究科, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2008年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2007年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード人工多能多能性幹細胞 / キメラマウス / 腫瘍 / 肝細胞 / 胃上皮細胞 / 人工多能性幹細胞 / 初期化 / 転写因子 / レトロウイルス
研究概要

成体マウスの肝および胃の細胞に、線維芽細胞と同じく4つあるいは3つの転写因子を導入することにより、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立することに成功した。こうして得られたiPS細胞は従来のものと比較して、染色体に挿入された導入遺伝子の数が少なく、その挿入部位に特定の傾向は見られなかった。培養中に含まれる未分化な細胞ではなく、少なくともアルブミンを発現する段階にまで分化した細胞からiPSが誘導されることも確かめられた。
これらの結果から、今後、遺伝子の組み込みを伴わない、より安全な方法によるiPS細胞樹立が可能であることが示唆された。この成果はScience誌に掲載された。
また、iPS細胞に由来するマウスの予後調査及びその解析を行った。マウスiPS細胞の多能性および安全性の最も厳格な評価法として、マウス初期胚へのiPS細胞注入によるキメラマウス作製が行われている。我々はiPS細胞が寄与し出生したキメラマウス275匹と、それらの子孫294匹について、長期の観察を行った。使用したマウスiPS細胞は、c-Mycの導入や薬剤選択の有無、由来細胞として成体あるいは胎児線維芽細胞、胃上皮細胞、肝細胞と、種々の特徴により分類される。その結果、導入したcMycが染色体上に組み込まれていることが、早期死亡や腫瘍発生のリスクに繋がることが分かった。一方で、c-Mycを用いずに樹立したiPS細胞はキメラ率への寄与の割合が少なく、生殖細胞への寄与を経た次世代への相続の頻度も低いことから、c-Myc導入が体細胞の初期化をより完全にする働きがあることが示唆された。

報告書

(2件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Generation of Pluripotent Stem Cells from Adult Mouse Liver and Stomach Cells2008

    • 著者名/発表者名
      Aoi T, Yae K, Nakagawa M, Ichisaka T, Okita K, Takahashi K, Chiba T, Yamanaka S.
    • 雑誌名

      Science (Epub ahead of print)

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Generation of induced pluripotent sterncells without Myc from mouse and human fibroblasts2008

    • 著者名/発表者名
      Nakagawa M, Koyanagi M, Aoi T, Mochiduki Y, Yamanaka S, et. al.
    • 雑誌名

      Nat Biotechnol 26(1)

      ページ: 101-6

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] iPS細胞に由来するマウスの長期経過観察2008

    • 著者名/発表者名
      青井貴之
    • 学会等名
      第31回日本分子生物学会年会・第81回日本生化学会大会(BMB2008)
    • 発表場所
      神戸
    • 年月日
      2008-12-09
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 成体マウスからの生殖系列に分化可能な人工多能性幹細胞誘導2007

    • 著者名/発表者名
      青井 貴之
    • 学会等名
      第30回日本分子生物学会年会
    • 発表場所
      横浜
    • 年月日
      2007-12-11
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2024-03-26  

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