| 研究課題/領域番号 |
08041075
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| 研究種目 |
国際学術研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 学術調査 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
根本 孝 (根元 孝) 明治大学, 経営学部, 教授 (20132087)
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| 研究分担者 |
池田 芳彦 文京女子大学, 経営学部, 助教授 (40202907)
茂垣 広志 横浜国立大学, 経営学部, 助教授 (60200325)
坂本 恒夫 明治大学, 経営学部, 教授 (40147955)
諸上 茂登 明治大学, 商学部, 教授 (60130837)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
11,200千円 (直接経費: 11,200千円)
1998年度: 3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
1997年度: 3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
1996年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
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| キーワード | 日系多国籍企業 / アメリカ日系企業 / 海外子会社 / 海外孫会社 / グローバル経営 / 調整メカニズム / 相互移転 / グローバル学習組織 / アジア日系企業 / マザ-工場 / 相互学習 / 海外移転 / 学習システム / 現地化 / 在欧日系企業 / 本社方式 / ローカライゼーション |
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| 研究概要 |
日系多国籍企業における調整メカニズムの実態について、われわれの開発した類型モデルを深耕するために今年度はアメリカ、オーストラリアの日系企業各社をヒアリング調査した。その結果、取り扱い製品属性、企業設立の経緯(新設か買収か)および年数、担当機能(販売、生産、製版、研究開発機能、地域本社)さらにはその下位機能、および立地地域の特殊性(制度的および文化的要因)によって親会社との調整の必要性の程度、および用いられる調整メカニズム(集中化、プログラム化、社会化)が異なることが、過去のヨーロッパ、アジア地域の調査同様見出された。特にアメリカの子会社は操業年数も相対的に長く、経営資源の蓄積度が高い拠点が少なくない。従って本社からの自律度を高め、すでに南米等の孫会社を設立、指導しているケースも見られ、海外子会社の役割、グループ経営の中での位置づけはきわめて多様化、複雑化が進展してきている。そうした状況をふまえ今年度は欧米亜奥の海外子会社へのアンケート調査も併せて実施し、そうした状況の定量的分析も試みた。分析はまだ途中であるが、多様化の進展と同時にグローバルな情報、ノウハウの相互移転も徐々に進展してきていることが明らかとなった。今後は、そうしたグローバル学習組織の類型化など詳細な分析を試みることを計画している。
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