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無細胞系における収縮環の形成とその分子機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 08259204
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関東京工業大学

研究代表者

岸本 健雄  東京工業大学, 生命理工学部, 教授 (00124222)

研究分担者 久永 真市  東京工業大学, 生命理工学部, 助教授 (20181092)
研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1996年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード細胞質分裂 / 収縮環形成 / 細胞周期 / M期 / cdc2キナーゼ / Rho / 低分子量G蛋白質 / アフリカツメガエル卵無細胞系
研究概要

本研究の目的は、全真核細胞に共通してM期の全てをcdc2キセナーゼが統御していることに着目し、細胞質分裂における収縮環の形成機構をM期の進行との関連から解明することにある。本年度は、以下の成果を得た。
1.Rho蛋白質:収縮環の形成にあたって、Rhoが分子スイッチとして機能していることが判明しつつある。そこで、細胞周期の進行に応じて、収縮環の形成されるM期の終期特異的にRhoの活性が変化するのかどうかを確かめることを試みた。このために、アフリカツメガエル卵抽出物由来の無細胞系で細胞周期を進行させることができる“cycling extracts"を活用した。大腸菌に産生させたGST-Rhoをcycling extractsに加え、RhoのGDP結合型とGTP結合型との間の転換をもたらす活性の変化を細胞周期の進行に応じて追跡したところ、M期に応じたRhoの活性化を検出することができた。現在、膜分画へ取り込まれるように修飾を受けることができるRhoをバキュロウイルスで産生して、Rhoの活性変化の検出を再確認中である。今後は、cdc2キナーゼからRhoに至る経路の解析に向かいたい。
2.無細胞系における収縮環形成の試み:ヒトデ卵から単離した表層をカバーグラスに付着させ、これに上述のアフリカツメガエル卵cycling extractsおよび単離分裂装置を加えるこにより、M期終了時に収縮環様のアクチンフィラメント束を無細胞系で形成しうるかを、現在検討中である。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (8件)

  • [文献書誌] Kishimoto,T.: "Starfish maturation-promoting factor" Trends Biochem.Sci.21. 35-37 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Okumura,E.,et al.: "Initial triggering of M-phase in starfish...." J.Cell.Biol.132. 125-135 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Uchida,K.,et al.: "Isolation and characterization of the cDNA...." Plant Cell Physiol.37. 825-832 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Honma,N.,et al.: "Two types of apoptotic cell death of rat...." J.Neurochem.67. 1856-1865 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Tachibana,K.,et al.: "MAP kinase links the fertilization signal....." EMBO J.(印刷中). (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 岸本健雄: "Cdc2キナーゼはどのようにしてM期を実現するのか" 蛋白質・核酸・酵素. 41. 1839-1846 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 岸本健雄: "英語論文セミナー「現代の細胞生物学」(分担)" 講談社, 168 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 岸本健雄: "生物学辞典 第4版(分担)" 岩波書店, 2027 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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