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HLA結合性ペプチドライブラリーを用いた癌特異的T細胞の誘導及び癌抗原群の同定

研究課題

研究課題/領域番号 08265248
研究種目

重点領域研究

配分区分補助金
研究機関九州大学

研究代表者

上川路 信博  九州大学, 生体防御医学研究所, 助手 (90224659)

研究分担者 白澤 専二  九州大学, 生体防御医学研究所, 助手 (10253535)
福井 宣規  九州大学, 生体防御医学研究所, 助手 (60243961)
研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1996年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードHLA / HLA結合ペプチドライブラリー / 細胞傷害生T細胞 / 大腸癌
研究概要

細胞傷害性T細胞(CTL)の誘導が困難である大腸癌,肺癌等の癌細胞に対する免疫システムの関与の可能性を解明することを目的に、HLA結合ペプチドライブラリーという新しい手段を用いた細胞傷害性T細胞の誘導システムの樹立を試みた。結合ペプチドのモチーフに関して最も多くの情報が集積しており、かつ日本人集団の約20%をしめるHLA-A^*0201をターゲットとして選び、HLA-DR4を用いた実験において有効であったデザインを利用して、HLA-A^*0201結合ペプチドライブラリーを作製した。このライブラリーは、それぞれが729種のペプチドのミクスチャー135組から構成されており、全部で約10万種のペプチドを含んでいる。まず、135組の中から任意に選んだ18組のペプチド群を用いて、CTLを効率的に誘導するプロトコールの検討を行った。一般に、CD8+CTLの誘導には、CD4陽性のヘルパーT細胞が必要である。これまでに報告のあるIL-2を中心としたリンフォカインでヘルパー機能を代替する方法と、アロ反応性CD4T細胞を利用する方法を検討したところ、後者のプロトコールで、検討したほとんどのペプチド群でペプチド特異的細胞傷害活性を有するCTLが誘導できることが明らかとなった。また、このCTLは凍結保存が可能であり、癌細胞株に対する細胞傷害活性のスクリーニングの系として有効であると考えられ、現在収集中であるHLA-A^*0201陽性の癌細胞株をターゲットとしたスクリーニングの準備が整ったと考えられた。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Muto M.: "Significance of antibodies to streptococcal M protein in psoriatic arthritis and their association with HLA-A^*0207" Tissue Antigens. 48. 645-650 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Hori T.: "Japanese cedar pollinosis and HLA-DP5" Tissue Antigens. 47. 485-491 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Mori K.: "Persistent elevation of immunoglobulin G titer against the C region of recombinant group A streptococcal M protein in patients with rheumatic fever" Pediatric Research. 39. 336-342 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Higashi Y.: "Analysis of HLA alleles in Japanese patients with cirrhosis due to chronic hepatitis C" J.Gastroenterol.Hepatol.11. 241-246 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Min W.: "Identification of an epitope for T cells correlated with antibody response to hepatitis B surface antigen in vaccinated humans" Human Immunol. 46. 93-96 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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