| 研究課題/領域番号 |
08451036
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
小林 一穂 東北大学, 大学院・情報科学研究科, 助教授 (20150253)
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| 研究分担者 |
水上 英徳 大分県立芸術文化短期大学, 助教授 (50280889)
加藤 眞義 福島大学, 行政社会学部, 助教授 (60261559)
細谷 昂 (細谷 昴) 岩手県立大学, 総合政策学部, 教授 (10005754)
中島 信博 東北大学, 教育学部, 教授 (80005826)
徳川 直人 東北大学, 大学院・情報科学研究科, 助教授 (10227572)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
6,000千円 (直接経費: 6,000千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1996年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
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| キーワード | 水稲作 / 農業生産組織 / 農家経営 / 村落構造 / 営農意識 |
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| 研究概要 |
高度経済成長以来の、日本農業における機械化、兼業化、複合化という変動や、畑作物を中心とする農産物の輸入自由化政策や稲作生産調整政策は、農業ばかりではなく、農村社会の社会構造や農民意識に大きな変化をひきおこした。本研究は、現代日本農業が危機的な状況にあるなかで、これまでの農家経営がどのような生産組織を展開しており、農村社会がその生活構造や組織形態においてどのように変容したか、そして農民の営農志向や生活意識がどのような方向にむかっているのか、を明らかにするために、平成8年から3年間にわたって、綿密な事例調査研究をおこなった。
本研究では、農業生産組織の実態とともに、農村社会の生活構造や農民意識の現状を明らかにし、今後の日本農業の展望をさぐろうとし、北海道北空知地方、山形県庄内地方、沖縄県石垣島において事例調査を実施した。農業生産組織の概況についてのヒアリングを実施し、稲作農民への個別インタビューによって、農家経営、生産組織、営農志向、農民意識などのデータを収集した。
これまでの調査結果から明らかになったことは、危機的な状況を迎えつつある日本農業、とくに水稲作においては、規模拡大によるコストダウンをもとに経営を維持発展させるという方向はかなり困難であると思われること、むしろいわゆる家族農業経営をもとに、集落内の有志共同組織、それにくわえて生産組合などの集落を枠組みとする組織、といった重層的な稲作生産組織のなかで、個別農家がみずからの農家経営を維持していくという方向性がとられるべきではないかということである。そのようななかで、集落の役割がふたたび重要になるのではないかと思われる。
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