| 研究課題/領域番号 |
08455276
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
柏原 士郎 大阪大学, 大学院・工学研究科, 教授 (70029164)
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| 研究分担者 |
阪田 弘一 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助手 (30252597)
横田 隆司 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助手 (20182694)
吉村 英祐 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (50167011)
森田 孝夫 京都工芸繊維大学, 工芸学部, 教授 (90107350)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
5,300千円 (直接経費: 5,300千円)
1998年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1997年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1996年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
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| キーワード | 地震 / 避難所 / 圏域 / 転用 / 避難者 / 地域施設 / 空間転用 |
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| 研究概要 |
本研究は、阪神・淡路大震災において避難所として機能した学校や地域施設を対象として、その形成から消滅に至る過程を分析することにより、日常時と非常時いずれも考慮した地域施設の整備水準を提案しようとするものである。主たる結果は、以下の通り。
(1) 今回の地震において発生した避難所の数、位置を時系列的に把握した。その結果、被害の程度で避難所の発生数や、解消の速度が異なることが明らかとなった。したがって、最悪のケースに対応するには、各施設において十分な収容能力が必要である。
(2) 住民の避難行動や避難圏域を数量的に捉えた。その結果、避難者は徒歩圏内に多いことが明らかになった。したがって、施設配置も徒歩圏をメインにする必要がある。
(3) 建物やオープンスペースの有無により、地域施設を学校型、広場型、施設型の3タイプに分類して、それぞれの使われ方を調査した。その結果、施設のタイプによって異なる空間の使われ方がなされたことが明らかにした。したがって、一律に施設を整備するのではなく、空間特性に応じた施設整備が必要である。
(4) 避難所形成から消滅までの過程における諸問題を時系列的に調査した。その結果、避難所の解消までには何段階かの変化があり、その過程で日常機能の回復に支障がある空間特性があることが明らかになった。したがって、非常時から施設本来の日常機能の回復に適した空間設計が必要である。
(5) 最後に、各施設の建築計画上での整備手法、自治体の対策の見直しへの提言、モデルによる施設の配置計画手法の提案など、施設整備に関するさまざまな提言をまとめた。
以上、予定した研究内容をほぼ遂行できたと考える。しかし、当然のことながら、今回の震災はある一事例であることは肝に銘じる必要がある。
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