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超格子スピネル型酸化物の設計とその電気化学的トポケミカル反応の解析

研究課題

研究課題/領域番号 08455396
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 工業物理化学
研究機関京都大学

研究代表者

八尾 健  京都大学, エネルギー科学研究科, 教授 (50115953)

研究分担者 梶原 浩一  京都大学, エネルギー科学研究科, 助手 (90293927)
内本 喜晴  京都大学, エネルギー科学研究科, 助教授 (50193909)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
7,500千円 (直接経費: 7,500千円)
1997年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1996年度: 5,500千円 (直接経費: 5,500千円)
キーワードリチウム電池 / スピネル / 結晶構造 / 正極活物質 / スピネル型酸化物 / トポケミカル反応 / 構造解析 / X線回折
研究概要

近年、リチウム二次電池の正極活物質としてスピネル型の結晶を有するLiMn_2O_4が安価で高電位を有する正極材料として注目され、研究が行われている。本研究では、MnをCr,Ni,Co等の金属で置換したスピネル型酸化物のサイクルに伴う構造変化と構成金属元素の価数変化を明らかにするため、粉末X線リ-トベルト法およびX線吸収微細構造法(X-ray absorption Fine Structure : XAFS)を用いて,B-サイト置換LiMn_2O_4(LiM_yMn_<2-y>O_4 ; M=Cr,Ni,Co)の充放電時の構造変化と遷移金属原子の価数変化について検討した。NiおよびCrをドープしたLiMn_2O_4は、空間群Fd3mの立方晶スピネル構造を有していることがリ-トベルト解析結果から明らかとなった。
Niをドープしたスピネル酸化物では、4.1V付近と4.7V付近に平坦部が確認され、4.1Vの平坦部はMnの3価/4価間の酸化還元反応が起こることが明らかとなった。また、4.7V付近の電位平坦部では、電荷補償は正孔が主に酸素のpバンドに入ることによって行われていることが示唆された。クロムをドープしたLiMn_2O_4では、4.1V付近の電位平坦部に加えて、約4.9Vに電位平坦な領域が現れ、4.1Vの平坦部はMnの3価/4価間の酸化還元反応が起こり、4.9Vの電位平坦部ではCr^<3+>がさらに高酸化状態になっていることが確認された。

報告書

(3件)
  • 1997 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] T.YAO et.al.: "Structural Change of Spinel LiMn_2O_4 Induced by Extraction of Lithium." J.Matereials Chemistry. 6. 33-36 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 八尾 健 他: "陽イオンサイトから見たスピネル型酸化物" 材料科学. 33. 13-18 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Kanamura, H.Naito, T.Yao adn Z.takehara :""Structural Change of Spinel LiMn_2O_4 Induced by Extraction of Lithium"" J.Mater.Chem.6. 33-36 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] T.Yao :""Cation Sites in Spinel Oxides"" Zairyo-Kagaku. 33. 13-18 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 八尾 健,他: "Structual Change of the LiMn_2O_4 Spinel Structure Induced by Extraction of Lithium" Journal of Materiel Chemistry. 6. 33-36 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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