研究課題/領域番号 |
08457121
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
衛生学
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研究機関 | (財)労働科学研究所 |
研究代表者 |
酒井 一博 財団法人労働科学研究所, 副所長 (90072660)
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研究分担者 |
佐々木 司 財団法人労働科学研究所, 研究部, 研究員 (10260134)
伊藤 昭好 財団法人労働科学研究所, 研究部, 主任研究員 (30151492)
渡辺 明彦 財団法人労働科学研究所, 研究部, 特別研究員 (30072648)
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研究期間 (年度) |
1996 – 1997
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研究課題ステータス |
完了 (1997年度)
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配分額 *注記 |
6,400千円 (直接経費: 6,400千円)
1997年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
1996年度: 3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
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キーワード | 交代制 / 介入研究 / 交代勤務編成の改善 / 携帯型複合生理計測装置 / 生理的負担 / 生活時間調査 / 圧縮勤務 / 休日と勤務時間のトレードオフ / 休日と勤務時間とのトレードオフ / 交代制、介入研究 / 覚醒及び睡眠評価法 / 4組3交代制、9組2交代制 |
研究概要 |
石油精製工場において連操型4組3交代制がら9組2交代制に移行する機会に、実作業・実勤務に介入し、改善効果についての調査研究を実施した。 1.測定・評価系の改良:交代勤務に伴う生理複合影響を連続測定するために開発した携帯型装置の改良によって一層の小型化と安定化をはかった。 2.石油精製工場における4組3交代制ならびに9組2交代制のもとでの介入調査データの分析をすすめることで多くの知見を得た.(1)複合生理データや心理データからは3交代における8時間夜勤と、2交代における12時間夜勤との間に有意差はみられなかった、(2)生活時間調査によれば勤務制の移行により職業関連の時間が短縮する一方で、交代1周期あたりの平均睡眠時間は、9組2交代制の方が昼眠は16分短縮し、夜眠が31分延長していた。 3.9組2交代制への移行1年目の時点で、交代勤務者全員202名を対象に新旧勤務制についての評価を求めたところ、「よくなった」とする回答が58%を占め、「悪くなった」とする11%を大幅に上回った。 2年間にわたる介入研究の結果、第1に、交代勤務改善アクションプログラムの開発に当たっては、業務内容の改善と勤務時間の長さとの関連、休日数と勤務時間とのトレードオフ、仮眠挿入をはじめとするきめ細かなコーピングストラテジの構成などが重要である。第2に、交代勤務の改善効果の判定には勤務者の生理複合影響と心理反応の測定・評価、勤務を追った生活時間調査ならびに交代勤務者本人やマネージャ、さらに条件が許せば配偶者などの質問紙調査などにもとづく総合判定が有効である.
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