| 研究課題/領域番号 |
08458044
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
大高 泉 筑波大学, 教育学系, 教授 (70176907)
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| 研究分担者 |
鶴岡 義彦 千葉大学, 教育学部, 助教授 (80172063)
江口 勇治 筑波大学, 教育学系, 助教授 (50151973)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1997
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| 研究課題ステータス |
完了 (1997年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
1997年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1996年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
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| キーワード | ドイツ / アメリカ / 日本 / 教員養成 / カリキュラム / 環境教育 / 教育センター / 生涯学習 / 教育研修センター |
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| 研究概要 |
研究成果は以下の通りである。
1.ドイツの教員養成における環境教育カリキュラムの実態を明らかにするたま、ブレーメン大学、ロオストック・ギュストロー大学など、8大学・施設の開設授業科目、研究プロジェクト、関連のアンケート調査結果、インタビュー結果等を分析し、ドイツの教員養成の環境教育が、初等中等学校における環境教育の実態および社会的な期待よりは立ち遅れている事実を明らかにした。
2.アメリカのカリフォルニア州を事例にして、州教育局の教師に対する支援の実態を解明した。
3.アメリカの社会化教育における環境教育を事例にして、学校の環境教育に対応する教員養成の実情を明らかにした。
4.全国の国立4年制の教員養成系大学・学部における環境教育の実態調査を実施した。そして1989年度に研究代表者が実施した同種の調査と比較検討し、ここ10年の教員養成系大学・学部における環境教育の展開を明らかにした。両調査と比較した結果、確かに環境教育は拡充の結構にあるものの、学校教育における環境教育の実践家養成という点ではまだまだ多くの課題があることを指摘した。
5.その他に次のような研究を行った。(1)全国の教育センターの研修における環境教育の実態解明。(2)生涯学習センターにおける環境教育関連講座の現状解明。(3)代表的な地域環境教育(滋賀県琵琶湖学習、牛久自然の森・エコクラブ、東京環境学習センター)における環境教育の人材養成。(4)高等学校の環境教育実践を例にした環境教育に必要な資質・能力の分析。
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