| 研究課題/領域番号 |
08555145
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 展開研究 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
赤林 伸一 新潟大学, 自然科学研究科, 助教授 (70192458)
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| 研究分担者 |
須山 喜美 (株)間組, 技術研究所, 課長
二宮 秀與 長岡造形大学, 造形学部, 助教授 (50278058)
持田 灯 新潟工科大学, 工学部, 助教授 (00183658)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1997
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| 研究課題ステータス |
完了 (1997年度)
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| 配分額 *注記 |
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1997年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
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| キーワード | 日本海地域 / ビル風 / 風環境評価 / 実測調査 / アンケート調査 / 数値シミュレーション / 風環境 / 風洞実験 |
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| 研究概要 |
新潟市内のビル風の事例が報告されている住宅地を対象として、風環境の実測調査、風洞実験、住民に対するアンケート調査を行い、日本海地域に適合する新たな風環境評価尺度を作成した。
日本海側では冬季の季節風の影響により強風の吹く頻度が太平洋側に比較して高く、従来の風環境評価尺度を用いてビル風の評価を行うことは困難である。
強風の被害が生じている住宅地では既存の集合住宅2棟の間及び屋上で剥離した風が影響を及ぼす街路での風速が極端に早く、実測、風洞実験、数値シミュレーションでこのことが明らかとなった。
居住者を対象としたアンケート調査によれば、かさがさしにくくなると風を意識し始めるが、多少の場合にはさしにくくても風が不快であるとの認識には至らない。歩行に支障をきたすようになると風を不快と感じるようになる。
本研究で新たに開発した風環境評価尺度は、東京を対象としたアンケート調査、風環境の実測調査による尺度に比較して強風に対する許容頻度が大きくなる。日最大瞬間風速10m/s、15m/s、20m/s以上の強風に対する許容日数は住宅地でそれぞれ102日、21日、4日間である。
本尺度を対象住宅地に適応して風環境を評価すると、防風対策前にランク3(事務所街など風の影響を比較的受けにくい地域の許容頻度)以上であった多くの地点の風環境がランク2(住宅地の許容頻度)或いはランク1(風の影響を最も受けやすい地域の許容頻度)まで低下し、防風対策が有効であること、評価尺度が妥当なものであることが確認された。
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