| 研究概要 |
循環資源としての木材の存在や木材の果たす役割と効果等について,正確でしかも多くの情報を社会全体に提供することは重要な課題となっており,特に環境に関わる木材についての情報提供は緊急を要するものとなっている。本研究は,このことを支援するために,全国の大学や研究所等の研究機関,国や県の行政機関,各種団体や企業等の木材関連組織を対象にして,木材利用に向けた環境に関わる研究情報,教育情報,行政情報,産業・経済・文化情報等の各種情報を集積したデータベースの構築を行うことを目的とした。
データベースの構築のための基礎情報を収集するために,全国の木材に関わる69の大学と53の教員養成系大学・学部,93の国や県の研究機関,52の県や国の行政機関,34の各種団体,162の任意に抽出した企業の計463組織を対象にしたアンケート調査を行った。調査内容は,(1)環境に関わる木材研究,木材教育に関する研究成果,(2)環境に関わる木材製品の開発,教材の開発等についての調査,(3)環境に関わる木材に関連した取り組み,催し(イベント)の調査,の3種である。
基礎情報の調査の回収率は,大学が23%,教員養成系大学・学部が20%,国や県の研究機関が39%,県や国の行政機関が54%,各種団体が33%,企業が19%であった。得られた情報は,全体として上述の(1)に関するものが354件,(2)に関するものが67件,(3)に関するものが130件であった。これらの具体的な内容は,データベースソフトウェア上に分類して保存すると共に,インターネットを介したホームページ上で公開している。今後の課題として,本研究で構築したデータベースへの新たな情報の蓄積と集積した情報の更新,そして広く社会教育や学校教育,企業内教育,家庭教育等の生涯学習の場への情報提供システムの確立が必要である。
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