| 研究課題/領域番号 |
08610166
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 国立精神・神経センター |
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研究代表者 |
中田 洋二郎 国立精神・神経センター, 精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (20106214)
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| 研究分担者 |
北 道子 国立精神・神経センター, 精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (60214780)
藤井 和子 国立精神・神経センター, 精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 室長 (00181305)
上林 靖子 国立精神・神経センター, 精神保健研究所・児童思春期精神保健部, 部長 (50132874)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1996年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
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| キーワード | 発達障害 / 家族 / 障害受容 / QOL / QDL / ダウン症 / 自閉症 |
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| 研究概要 |
平成8年度の調査として、現在適応を示している発達障害児の家族を対象に経験した出来事に関する面接調査を行った。その結果、障害のタイプによって家族が困難と感じる事柄が異なることが明らかとなった。ダウン症など先天性の問題が原因の障害では、発見初期に障害を受容することや、乳児期の養育上の困難性が高かった。一方、自閉性の障害の場合、家族は幼児期と思春期に生じる固執とパニックの状態の激化など、通常の発達では予測できない変化への対処が困難でった。障害の違いに関わらす共通する困難性は、健常なきょうだいとの関係、専門的な治療・教育・相談施設など資源の不足であった。
平成9年と10年度には、以上の内容を障害児の年齢によってさらに整理し、幼児・学童・思春期の障害児がいる家族を対象に出来事と対処方法についてアンケート調査を行った。就学前は、障害の受容、障害児の養育、子どもの問題行動への対処がもっとも困難な問題であり、その内容は障害の種類によって異なった。学童期の問題は、入学時における進路選択がもっとも困難な問題であった。思春期には、自立と親との分離、性の問題が困難な課題であり、これらの問題に対する専門的な援助は相対的に少なかった。また、これらの出来事は、これまでに起きた出来事へ家族がどのように対処したか、また家族以外の人々や機関が有効に援助したか否かによって、現在の家族の生活の満足感に影響することが判った。
幼児期、学童期、思春期・青年期のいずれの時期においても、継続した治療や相談システムを家族の内外に持つ家族は、その後の生活への満足感が高く、障害児者の家族のライフサイクルに合ったサポートシステムが必要であることが示唆された。
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