| 研究課題/領域番号 |
08610298
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
坂本 孝徳 国立教育政策研究所, 企画調整部, 企画調整官 (10149297)
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| 研究分担者 |
牛渡 淳 仙台白百合女子大学, 教授 (30151856)
坂野 慎二 国立教育政策研究所, 教育経営研究部, 主任研究官 (30235163)
佐藤 全 国立教育政策研究所, 教育経営研究部, 部長 (50004114)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1997
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| 研究課題ステータス |
完了 (1997年度)
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| 配分額 *注記 |
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1997年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1996年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
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| キーワード | 校長 / 教頭 / 力量形成 / リーダーシップ / 葛藤 / スクールリーダー / コミュニケーション / 研修の体系化 / 組織風土 / モラール / 学校文化 |
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| 研究概要 |
今回の文献研究と調査研究の結果から、以下の3点が明らかになった。
(1)教頭職については、校長の補佐を通しての校務の整理、つまり調整の内実をマネージメント機能として捉え、教職員への指導・助言、コミュニケーションの確保・活性化、教職員のモラールの高揚、学校内における葛藤(コンフリクト)の調整、校長への進言という観点から、教頭に期待される企画力と調整力の涵養が喫緊の課題として指摘することができる。
(2)校長職については、校長のリーダーシップ・イメージに関する調査を実施した結果、人間関係の重視することが学校経営上の配慮事項として校長と職員との両者から意識されており、校長等のスクール・リーダーの要件として機能重視よりも人間性重視の学校経営が求められていることが指摘できる。
(3)校長職・教頭職については、若年齢化が進行しており、とりわけ、教頭職への登用の増加と女性の教頭職へ登用の増加が顕著であることからも、管理職受験資格の引き下げなど任用制度の改善、管理職の養成・任用・研修についての一連の制度全般に関する改善、が指摘でき、なかでも若年層管理職の職務遂行能力を育成するための研修プログラムの開発、女性管理職の登用を促進するための方策として教務主任層への登用の機会の確保、管理職への登用年齢の引き下げ、管理職試験合格者への登用期間の短縮、等が喫緊の課題として挙げられる。
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