| 研究概要 |
1,まず平安期の土地「相論」に関する事例を、『平安遺文』等の刊本から抽出する作業を行った。
2,次に、寛治6年および嘉承元年長渚荘所領「相論」、嘉応2年高殿庄所領「相論」、嘉応2年本官町地妨害排除「相論」、仁平4年五師林覚所領「相論」、応保2年および久安5年小野山所領「相論」、保元3年興福寺領所領「相論」、承安2年主殿寮領御油未済「相論」、承徳3年および康和元年民有年所領「相論」等の重要な事例について、国立公文書館、東京大学史料編纂所、尊経閣文庫、宮内庁書陵部、京都府立資料館、京都大学文学部陳列館古文書室等において、写真版や原本と対照して校訂作業を行った。
3,また、収集した土地「相論」の事例に関する先行研究を、「日本荘園データベース」等を利用して検索した。
4,以上のような作業を経て、次のような点を確認することができた。
(1)「相論」の主体としては、中央官衙、国郡衙、王臣家、寺社、官人、僧侶、神民、庄司、田堵、百姓、作人、家人、住人等があり、それら官衙や権門等の機関、その代表者や実務執行者、私的な個人に類型化できる。
(2)「相論」の客体としては、庄、田、畠、土地、家地、寺院等があり、田畑、土地、家地に類型化できる。
(3)「相論」の内容については、境界、地子、国役、領掌、作手、末寺、分水等があり、領有や利用についての法的権限を争う場合と、事実認定について争う場合に類型化できる。
(4)「相論」の原因については、押領、押妨、押作、対捍、隠田、入部検田、収公、相博、処分、買得等があり、公務による場合とそうでない場合について、それぞれ侵害を伴うか否かで類型化できる。
|
