| 研究課題/領域番号 |
08630019
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済理論
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| 研究機関 | 熊本学園大学 |
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研究代表者 |
朴 哲洙 熊本学園大学, 経済学部, 教授 (80238245)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1998年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1997年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1996年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 資産価格決定 / 実物資産 / 住宅価格 / Cash-in-Advance / 信用制約 / Asset Pricing / market micrustructure / risk Premium / 金融市場(Finanicial Market) / 資産価格決定(Asset Pricing) / 資産市場(Asset Market) / 証券(Stock Price) / 資産市場(Asset Marter) / 金融(Finance) / 証券(Stokk price) |
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| 研究概要 |
資産価格決定に関する一般理論モデルを拡張し、金融資産と実物資産を二つの制約条件,cash-in-advance constraintとcredit constraintを通じって導入した。そのモデル拡張によって株価、貨幣の内生的需要が決められ、さらに住宅価格がオイラ関数としてモデルで決められた。家計の構成する資産を金融資産と実物資産に区別を特徴とするこの論文から得られたのは以下である。二つの制約条件の存在は株価のような金融資産だけではなく、住宅資産の価格決定にも影響を与える。住宅資産価格はその資産から生み出される未来の信用と住宅所有からの利便などの総収益の合計、現在価値と等しい。State変数おける変化による錯乱が実物資産、住宅の現在と未来の均衡価格への影響に関しては、所得と金融拡張など臨時的な錯乱と実物資産価格が反比例することが分かった。住宅の名目価格における未来変化は期末の実質貨幣需要とは反対の方向に動く。また住宅の期待名目価格は期末の現在実質住宅価格にも反比例する。理論的な研究に加え、このモデルの応用可能性を住宅中古市場とフチャーについて触れた。
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