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多様体上の種々の幾何構造と大域解析の研究

研究課題

研究課題/領域番号 08640093
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 幾何学
研究機関お茶の水女子大学

研究代表者

小野 薫  お茶の水女子大学, 理学部, 助教授 (20204232)

研究分担者 大場 清  お茶の水女子大学, 理学部, 助手 (80242337)
塚田 和美  お茶の水女子大学, 理学部, 教授 (30163760)
小川 洋輔  お茶の水女子大学, 理学部, 教授 (90017187)
研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
1996年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードシンプレクティック構造 / J-正則曲線 / フロア-・ホモロジー / グロモフ・ウィッテン不変量 / サイバーグ・ウィッテン不変量 / ラグランジュ部分多様体
研究概要

シンプレクティック多様体の構造を調べる為にJ-正則曲線特にJ-正則有理曲線が有効である事が近年の研究で明らかになってきている。Seiberg-Witten不変量が0でない時、対応してJ-正則曲線が存在するというTaubesの結果を用いて、名古屋大学の太田啓史氏と共に、私は、4次元シンプレクティック多様体がある種の正値性を持つと、それは、有理曲線又は線織曲面になるという結果を得、それを論文として出版する事ができた。我々は、その後ある種の3次元接触多様体についてもその議論に似た方法で情報を得る手掛りを得た。詳しくはこれからの研究で明らかにされるであろう。シンプレクティック多様体の中のJ-正則曲線を数え上げる話は、Gromov-Witten不変量の理論と呼ばれている。考えているシンプレクティック多様体が半正値という条件を満たすときは、Ruan-Tianが数学的な定義、基本的性質を確立していたが、一般の場合は定義もなかった。京都大学の深谷賢治氏との共同研究で、一般の場合のGromov-Witten不変量の定義及び基本的性質を満たすことの証明を与えることができた。ここでは、有限群の対称性を持つフレッドホルム写像を如何に横断的にするかという問題を多価の摂動という考えで乗り越えた。論文は投稿中である。また、この論文で一般の閉シンプレクティック多様体上の周期的ハミルトン系に対するフロア-、ホモロジーもこの方法を用いて定義・計算することができ、ア-ノルドによる予想を弱い形ながら示すことができた。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Kaoru Ono: "Lagurangian intersection under legendrian deformations" Duke Mathematical Journal. 85・1. 209-225 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Ohta,Kaoru Ono: "Notes on symplectic 4-manifolds with b^+_2=1" "Moduli of vector bundles" Lecture Notes Pure Appl.Math.179. 179. 209-212 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Ohta,Kaoru Ono: "Notes on symplectic 4-manifolds with b^+_2=1 II" International Journal of Mathematics. 7・6. 755-770 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Le Hong Van,Kaoru Ono: "Perturbation of pseudo-holomorphic curves" International Journal of Mathematics. 7・6. 771-774 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Le Hong Van,Kaoru Ono: "Cup-length estimates for symplectic fixed points" "Contact and Symplectic Geometry"Ed.by C.B. Thomas. 268-295 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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