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高品質偏極用電子ビームを陽いたレプトンセクターにおけるC,P,T-不変性の検証

研究課題

研究課題/領域番号 08640384
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 素粒子・原子核・宇宙線・宇宙物理
研究機関東京都立大学

研究代表者

浜津 良輔  東京都立大学, 大学院・理学研究科, 助教授 (20087092)

研究分担者 汲田 哲郎  東京都立大学, 理学研究科, 助手 (30271159)
千葉 雅美  東京都立大学, 理学研究科, 助手 (60128577)
広瀬 立成  東京都立大学, 理学研究科, 教授 (70087162)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1997年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
1996年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
キーワード静止陽電子・電子消滅 / パリティ不変性 / 偏極陽電子ビーム / 陽電子ビーム / 偏極 / C,P,T不変性
研究概要

静止陽電子・電子の稀崩壊過程の一つである、4光子崩壊を多重γ線検出器UNIで検出した。陽電子・電子の束縛状態は純粋なレプトン系であり、量子電磁力学(QED)の検証には理想的な研究対称である。QEDにおける、C、P、T不変性検証の一環として、荷電共役不変性=「C不変性」の検証にひきつづき、パリティ不変性=「P不変性」の検証を行った。UNI検出器により、静止陽電子・電子からの4光子崩壊過程を検出して4つの光子の運動量を決定した。始状態は静止陽電子・電子であるから運動量の総和はゼロである。運動量の保存則から4つの光子のうち3つの運動量が独立である。256例の4光子崩壊事象を用いて独立な運動量の積を計算して総和を取ると、パリティが保存していればゼロとなるはづである。結果は誤差の範囲でゼロであり、実験精度の範囲でパリティが保存していることがわかった。
高強度の陽電子放射線源、^<22>Na、10mCiからの陽電子線をタングステン薄膜により減速させてエネルギーが揃った陽電子ビームを取り出す装置を放射線研究施設に建設した。このビーム装置からは偏極した陽電子ビームが得られるため、今後さまざまな研究が都立大で可能となる。陽電子の偏極度の測定実験を開始した。

報告書

(2件)
  • 1997 実績報告書
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 西村拓郎 他: "ポジトロニウムの千光子崩壊におけるパリティ不変性" フォトンファクトリー研究会「PF低速陽電子実験施設研究会」報告集. (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 西村拓郎 他: "ポジトロニウムの稀崩壊実験検出器へのGSOシンチレーターの導入とその概要" 結晶シンチレーター研究会 報告集. (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] T.Nishimura et.al.: "Sumulation of multi-γ-ray spectrometer to messure 4γ and 5γ annihilations from positronium" First lnternational Wark Shop on EGS4. (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 松本利広: "Measurement of five-photon decay in orthopesitrorium" Physical Review. A54. 1947-1951 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 揚金峰: "Fourphoton decay of orthopesitrorium. A test of charge-conjugation invariance" Physical Review. A54. 1952-1956 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 奥木敏行: "Proposed method to produce highly polarized e^+ beam for future linear collidrs" Japanese Journal of Applied Physics. 35. 3677-3680 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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