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ビル内の電気設備によって生じる誘導雑音の位置検出方法の研究

研究課題

研究課題/領域番号 08650453
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 情報通信工学
研究機関熊本電波工業高等専門学校

研究代表者

下塩 義文  熊本電波工業高等専門学校, 情報通信工学科, 助教授 (80099887)

研究分担者 三好 正純  熊本電波工業高等専門学校, 電子工学科, 助教授 (80110162)
古賀 広昭  熊本電波工業高等専門学校, 情報通信工学科, 教授 (40249884)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1997年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1996年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードグロースタート式蛍光灯 / 対地平衡度 / コモンモードチョークコイル / 平衡ケーブル / 通信線 / 電源線 / EMC / APD / 蛍光灯 / 平衡-不平衡変換
研究概要

本研究の目的は,家庭内・ビル内の各種電気設備が誘導源となり通信伝送路へ生じる誘導雑音の分類・雑音の特徴の抽出を行うことにより雑音探知方法を明らかにすることであり,現時点までに,次のような成果を得ている.(1)家庭内の各種電気設備から生じる雑音の性質を明らかにするために,家庭内で最も一般に使用されているグロースタート式蛍光灯について,その雑音発生のメカニズムを明らかにするとともに,雑音防止回路の検討を行った.また,実際に電波障害を起こした,タッチセンサ式ランプの雑音特性を測定し,その特性を明らかにした.(2)遠方で発生した雑音の種類や位置を特定するための技術を開発するために,まず外部から通信ケーブルに誘導し,伝播してくる雑音の通信ケーブルへの誘導特性を明らかにする必要がある.外部信号による雑音の誘導において,通信ケーブルの対地平衡度特性が重要な働きをする.従来,この対地平衡度特性は理論的に求めることはほとんど行われていなかった.本報告では,この通信ケーブルの対地平衡度特性について,理論的に計算する方法を開発し,実験的にもこれを確認している.この成果は,平衡ケーブルの開発に重要な役割を果たすものと考えている.(3)電波線系に発生するノイズを抑えるための対策部品としてコモンモードチョークコイルが使用される.従来,コモンモードチョークコイルの使用については試行錯誤的な設計が行われてきた.本報告では,これについても理論的な計算ができるための糸口を与える方法を提案するとともに,一部その特性を実験的にも明らかにしている.

報告書

(3件)
  • 1997 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 下塩 義文: "任意の位置に不平衡が存在する平衡ケーブル対地平衡度特性とその計算法" 電子情報通信学会論文誌B-II.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshifumi SHIMOSHIO,Masazumi MIYOSHI,Hiroaki KOGA,Masamitsu TOKUDA,and Tomoaki TAKAI: "Calculation Method and Characteristics of Unbalance about Earth for Balanced Cable with Unblance at Arbitrary Positions on It" The Transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers B-II. Vol.J81-B-II,(will be published in 1998).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 下塩義文: "任意の位置に不平衡が存在する平衡ケーブルの対地平衡度特性とその計算法" 電子情報通信学会論文誌 B-II. (1998)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] 下塩義文: "蛍光灯点灯時における電源線に生じる雑音特性" 電子情報通信学会論文誌. J79-BII No.11. 780-788 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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