| 研究課題/領域番号 |
08650696
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築環境・設備
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
佐土原 聡 横浜国立大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (90178799)
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| 研究分担者 |
村上 處直 横浜国立大学, 大学院・工学研究科, 教授 (30210008)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1997
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| 研究課題ステータス |
完了 (1997年度)
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| 配分額 *注記 |
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1997年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1996年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 都市インフラストラクチャー / 地区拠点システム / 広域ネットワークシステム / 総合化 / 地域冷暖房 / 環境保全性 / 防災性 / アメニティー性 / インフラストラクチャー / 拠点インフラ / 広域ネットワーク / 循環システム / スケール分析 / 自然の原理 / エネルギー供給システム |
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| 研究概要 |
この研究は、従来電気、ガス、水、ごみ処理など個々に行われてきた都市のインフラストラクチャーを、水を媒体とした熱供給で総合的に繋ぐことによって、自然環境中の循環システムに近く、環境にやさしく防災的にも利用効果の大きい、都市インフラストラクチャーを再構築することを目的とした研究である。
初年度は、インフラストラクチャーの総合化の概念を整理し、総合化を図るべき都市施設である地域冷暖房、発電所、ごみ焼却場、下水処理場、汚泥処理場、ポンプ所などのスケール分析を行った。
本年度は、昨年度の成果をもとに横浜臨海地区で具体的なケーススタディを行い、その成果として地区内でゴミや水を循環再利用する拠点型システムで約10%、これにコ-ジャネレーションを組み込むことによって約15%、発電所や隣接する清掃工場などの排熱を利用する広域ネットワーク型システムで拠点型システムをサポートすることによって約20%の省エネルギー効果がある事を明らかにした。また、CO_2排出削減で評価すると、それぞれ約6%、約8%、約20%の削減率になり、地球温暖化問題にも十分に寄与するシステムが提案できた。一方、防災性の評価においては、下水再利用システムや大容量の蓄熱槽を持つことによる災害時の生活用水の確保や、消防用水の確保といった効果が明らかになっている。
ただし、拠点型システムに関しては従来の類似研究と同様に具体的な検討ができたが、広域ネットワーク型システムに関しては既存の地域冷暖房施設との整合性や、ネットワークの規模などの面で具体的な提案ができているとはいえない。このことから今後は、広域熱供給ネットワークについても具体的に取り組み、日本全国にフィールドを広げて、更に踏み込んだ研究をすすめる必要があると思われる。
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