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自動車排ガス制御用高温作動型NOxセンサの開発

研究課題

研究課題/領域番号 08650981
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 工業物理化学
研究機関九州大学

研究代表者

三浦 則雄  九州大学, 大学院・総合理工学研究科, 助教授 (70128099)

研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1996年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードNOxセンサ / 自動車排ガス / 固体電解質 / 複合酸化物 / 混成電位 / 安定化ジルコニア
研究概要

本研究では、自動車エンジンからの排気ガス中に含まれるNOxを選択的に検知できる高性能な高温作動型NOxセンサの開発を目指して、固体電解質(安定化ジルコニア)と酸化物電極を組み合わせた新規な混成電位型センサについての検討を行い、以下のような結果を得た。
まず、種々の金属酸化物を検知極とした平面型素子を作製し、NOxに対する感度を500℃において測定した。酸化物の種類によってNOx感度の大きさと変化の方向は異なるが、ほとんどの場合、NOよりもNO2感度の方が高い値を示した。また、最も高い感度はNO2に対してはCdO、NOではMn2O3を用いた場合に得られた。そこで、このような検知極材料の探索を単体酸化物から複合酸化物に拡大したところ、CdMn2O4が高温でも良好なNO感度を示すことを見出した。起電力は、NOx濃度の対数に比例し、NO2に対しては正、NOに対しては負の傾きを示した。この素子は、600℃および700℃においてもNOx濃度の対数に比例する応答を示した。またNOx感度は、CO,CO2,CH4およびH2Oによる影響をほとんど受けないことがわかった。
本素子の起電力変化は、検知極側の電位変化を反映していると考えられる。この場合、NOとO2を含む被検ガス中では、酸素イオンを含む電気化学的な還元反応および酸化反応が同時に進行していると考えられる。一方、NO2とO2含む被検ガス中では、これらの反応とはそれぞれ逆の反応の進行が予想される。したがって、検知極の電位は、両電気化学反応が同時に進行することによる混成電位に基づいていると考えられる。このような応答機構を明確にするため、チューブ型素子を用いて空気中およびNOx雰囲気中での分極曲線を測定した。その結果、各NOx濃度での素子起電力値と分極曲線の交点によって求められる混成電位の値は、ほぼ一致することがわかった。したがって、提案した混成電位に基づく応答機構の妥当性が確認された。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] N.MIURA: "Mixed Potential Type NOx Sensor Based on Stabilized Zirconia and Oxide Electrode" J.Electrochem. Soc.143. L33-L35 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] N.MIURA: "Stabilized Zirconia-Based Sensor Using Oxide Electrode for Detection of NOx in High-Temperature Combustion-Exhausts" Solid State Ionics. 86-88. 1069-1073 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] N.MIURA: "Sodium Ion Conductor (NASICON) Based Sensor Attached with NaNO_2 for Amperometric Detection of NO_2" J.Electrochem. Soc.143. L241-L243 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] 三浦則雄: "固体電解質ガスセンサの新展開" Chemical Sensors. 12(3). 119-127 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] N.MIURA: "Solid-State Amperometric NO_2 Sensor Using a Sodium Ion Conductor" Sensors and Actuators B. 35(in press). (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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