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リボソームRNAの機能構造を誘発するタンパク質結合

研究課題

研究課題/領域番号 08670141
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 医化学一般
研究機関信州大学

研究代表者

内海 利男  信州大学, 繊維学部, 助教授 (50143764)

研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1996年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードリボソーム / リボソームRNA / リボソームタンパク質 / 抗28SRNA抗体 / 自己抗体 / RNA-タンパク質相互作用 / Pタンパク質 / 自己抗原
研究概要

リボソームRNAの機能構造を誘発するリボソームタンパク質結合の一例として、リボソームのGTPs水解活性に関わるGTPaseRNAドメインとタンパク質の結合機構を解析し、次のような点が明らかとなった。
1)GTPaseRNAドメインに結合するラット肝リボソームタンパク質とその結合部位 ラット肝リボソームから調整・精製したPO,P1,P2タンパク質はin vitroで複合体を形成し(P-複合体)、それにより初めてGTPaseRNAドメインに強く結合した。別なリボソームタンパク質L12タンパク質もGTPaseRNAドメインに結合し、この結合はP-複合体の結合と協調的であった。Footprint法によりRNA上のタンパク質結合部位を解析したところ、P-複合体の結合により28SrRNAの1855-1861残基と1920-1922残基より成るinternal loop部位の化学修飾が保護され、またL12の結合により、1867-1878残基と1877-1899残基より成るヘリックス部分が保護され、それぞれの結合部位としてGTPaseRNAドメイン上にマップされた。これらの結合部位は以前報告した抗28SRNA抗体の結合部位[EMBOJ.(1994)]の近傍であるが明らかに異なっていた。
2)リボソームタンパク質の結合による抗28SRNA抗体受容性の促進 P-複合体およびL12タンパク質の結合により、GTPaseRNAドメインの機能構造を認識する抗28SRNA抗体の親和性が2-4倍増強されることが判明した。この結果は、リボソームタンパク質の各部位への結合によってGTPaseRNAドメインの高次構造が微妙に調整を受け、その構造が安定化することを示唆している。
これらの結果より、GTP水解反応に関与するrRNAドメインの機能構造はリボソームタンパク質P0,P1,P2およびL12タンパク質の結合により誘発されることが示された。また、以前の抗28S抗体のエピトープ解析の結果[EMBOJ.(1994)]と合わせ、誘発される高次構造のモデルを提出、発表した。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Uchiumi,Toshio: "Binding of Mammalian Ribosomal Protein Complex P0-P1-P2 and L12 to the GTPase-associated Domain of 28S Ribosomal RNA and Effect on the Accessibility to Anti-28S RNA Autoantibody." J.Biol.Chem.272. 3320-3308 (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Watanabe,Takeshi: "Neuropsychiatric Manifestations in Patients with Systemic Lupus Erythematosus Diagnostic and Predictive value of Longitudinal Examination of Anti-ribosomal P Antibody" Lupus.5. 178-183 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Sato,Tetsuro: "Rat Liver Fatty Acid-Binding Protein : Identification of a Molecular Species Having a Mixed Disulfide with Cysteine at Cysteine-69 and Enhanced Protease Susceptibility." J.Biochem.120. 908-914 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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