| 研究課題/領域番号 |
08670424
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
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研究代表者 |
村松 常司 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (70024065)
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| 研究分担者 |
坂田 利弘 愛知教育大学, 教育学部, 助教授 (40144183)
古田 真司 愛知教育大学, 教育学部, 助教授 (90211531)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1997
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| 研究課題ステータス |
完了 (1997年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1997年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1996年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
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| キーワード | 知識 / 態度 / 行動 / 喫煙アセスメント / 教員 / 高校生 / 喫煙防止教育 / 胃・小腸電図 / 喫煙 / イメージ |
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| 研究概要 |
高校生約1500名を対象にして喫煙に関する知識、態度、行動のアセスメント調査を行った。その結果、喫煙に関する正しい知識は望ましい態度や喫煙に対する否定的なイメージと強く関連することが明らかとなった。
小中学校教員約450名を対象にして喫煙に関するイメージ、知識、態度、行動のアセスメント調査を行った。その結果、喫煙習慣の有無によって対象者の喫煙に対するイメージ、知識、態度及び行動は異なり、性別によっても態度、行動は異なっていた。また、小中学校教員は喫煙防止教育の開始時期として約80%が小学校が理想的であるとしており、小学校における喫煙防止教育の受け入れは十分可能であることが示唆された。
高校生約1500名を対象にして1年間に3つの喫煙防止学習(教師主体学習、本配付学習、学習者主体学習)を経験させた。その結果、3つの学習すべてを行ったグループでは、1つあるいは2つの学習を行ったグループに比べ、1年後の喫煙の知識の正答率の上昇、態度の望ましい変化を見ることができたが、行動面には有意な変容は観察できなかった。しかし、3つの学習を経験したグループでは、知識、態度、行動のいずれも良かった者の割合は学習前の10.2%から1年後の22.2%に有意に増加した。この結果は、本研究における教師主体学習、本配付学習、学習者主体学習の連携した学習方法に効果が認められたことを示しており、形を変えて繰り返し学習を行うことが重要であることが示され、今後の喫煙防止学習の一つの在り方を示唆するものであると言える。
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