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スギ花粉症の免疫疲学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 08670448
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 公衆衛生学・健康科学
研究機関京都府立医科大学

研究代表者

小笹 晃太郎  京都府立医科大学, 医学部, 講師 (20204191)

研究分担者 出島 健司  京都府立医科大学, 医学部, 助手 (80217447)
竹中 洋  大阪医科大学, 医学部, 教授 (40137162)
研究期間 (年度) 1996 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1998年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1997年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1996年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
キーワードスギ花粉症 / 免疫 / 疫学 / IgE抗体 / 生活習慣 / アレルギー疾患
研究概要

京都府南部の人口約6000人の町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、1994年(小学校のみ)、95〜98年(小中学校)の5〜6月に質問票と抗原特異的IgE抗体価の血清検査からなる疫学調査を行った(受検率82〜98%)。当該地域のスギ花粉飛散量はダーラム式捕集法により、年順に165、5941、663、2007、799個/cm^2であった。
スギ花粉特異的IgE抗体陽性者の割合は43〜56%、スギ花粉抗体陽性で鼻または眼症状のいずれかが3月または4月に3週間以上持続する者(スギ花粉症確定者)は14〜20%で、いずれもスギ花粉飛散量の多い年に高い傾向を示した。同一人の追跡において、大量飛散年にスギ花粉IgE抗体が軽度陽性となり、少量飛散年には陰性化する者があった。ダニ特異的IgE抗体陽性者の割合は39〜43%とほぼ一定であった。
1994年に小学1年〜6年生であって97年(小学4年〜中学3年)まで毎年継続観察できた267人では、スギ花粉およびダニの有病例(追跡開始時から抗体陽性)、並びにスギ花粉の罹患例(追跡期間中に陽性化)に対しては、家の気密性、床の材料、暖房器具の種類などの家の状況はほとんど関連がなかったが、ダニの罹患例に対して、住宅の風通しがよくないこと(相対危険度=3.42、95%信頼区間=1.03-11.3)、暖房に石油ストーブを使用していること(相対危険度=3.42、95%信頼区間=1.26-9.23)のリスクが高かった。
対象者が生まれた直後のスギ花粉飛散量の記録(1982年以降)と、1995〜98年のスギ花粉IgE抗体価の分布を比較すると、10月から1月にかけて生まれた子供(生後6ヶ月以内にスギ花粉飛散に遭遇する)では、他の季節に生まれた子供よりも、スギ花粉に感作されるリスクが高く、特に生後早期に多量飛散を経験した子供でそのリスクが高いことが示された。

報告書

(4件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Kotaro Ozasa et al: "A longitudinal observation of Sensitization to Japanese cedar pollen and house dust mite among school children" Allergology International. 48. 75-84 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ozasa, K., Dejima, K., Watanabe, Y.and Takenaka, H.: "A longitudinal observation of sensitization to Japanese cedar pollen and house dust mite among school children" Allergology International. 48-1. 75-84 (1999)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kotaro Ozasa et.al.: "A longifudinal observation of sensitization to Japanese cedar pollen and house dust mite among schoolchildren" Allergology International. 48. 75-84 (1999)

    • 関連する報告書
      1998 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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