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刺激誘導による脊髄内一酸化窒素合成酵素に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 08671712
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 麻酔・蘇生学
研究機関筑波大学

研究代表者

斎藤 重行 (齋藤 重行)  筑波大学, 臨床医学系, 講師 (20186935)

研究分担者 福田 好子 (福田 妙子)  筑波大学, 臨床医学系, 講師 (40228911)
西川 俊昭  秋田大学, 医学部, 教授 (50156048)
水谷 太郎  筑波大学, 臨床医学系, 講師 (80181890)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1997年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1996年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード疼痛 / 一酸化窒素 / 一酸化窒素合成酵素 / 脊髄 / ラット / 刺激 / 一酸化窒素(NO)
研究概要

疼痛刺激は、脊髄内のC-fosなどの酸素誘導を来すことが知られているが、一酸化窒素合成酵素を誘導し、疼痛記憶に関与している可能性がある。疼痛刺激のみならず、温熱、冷却、電気的刺激などの各種刺激を用いて一酸化窒素合成酵素含有細胞数の変化を観察し、刺激の種類によって酵素誘導が生じるか否かを組織科学法によって明らかにする事を目的として以下の研究を行った。
ラット36匹を各群12匹とし、1、2、3群とした。
1 正常ラットの足底部に生理食塩水10μ lを注入し対照モデルとする。
2 右下肢に、ドライアイスをのせ、寒冷刺激を与えた。
3 右下肢を、53度の温水し浸し温熱刺激を与えた。
上記1、2、3のモデルに対し、刺激投与6時間、24時間後、各6匹に対し、ペントバルビタール麻酔下に脊髄を生理食塩水、脱血還流後採取し、4%ホルマリン液で24時間固定した後、10%蔗糖液で凍結保護を行い、矢状面で切片を作成し、NOSをHADPH-diaphoraseを用いた組織化学法で染色した。
正常コントロールと電気刺激モデルのNOS含有細胞の増減を比較した。
結果:正常群では脊髄後角のNOS(HADPH-diaphorase)陽性細胞数は1-3層で19-23が観察されたのに対し、ドライアイス、温熱刺激ともに20-25で増加は見られなかった。以前のホルマリン刺激では32まで増加しているのが観察されており、刺激法の違いによる差異が認められた。

報告書

(3件)
  • 1997 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Lam.H.ND, Saito.S: "Induction of spinal cord neuronal nitric oxide Synthese(NOS) after formalin injection in the rat hind paw." Neurosuince Letlers. 210. 201-204 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Lan HHD.Saito S: "Induction of spinal cord neuronal nitric oxide synthase (NOS) after formalin injection in the rat hind paw" Neuro Science Letters. 210. 201-204 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Law.HHD Saito.S.: "Induction of spind cord neurond NOS after formalin injection in the rat hind paw" Neuroscience Letters. 21. 201-204 (1996)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Lam HHD.Saito S: "Induction of spinal cerd nwronal nitric oxide synthasa (NOS) after formalin injection in the rat hind paw" Neuroscience Letters. 210. 201-204 (1996)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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