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筋のエネルギー代謝分析を応用した顎関節症患者における筋拘縮の発現機序に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 08672222
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 補綴理工系歯学
研究機関北海道大学

研究代表者

山口 泰彦  北海道大学, 医学部附属病院, 講師 (90200617)

研究分担者 佐藤 華織  北海道大学, 歯学部附属病院, 助手 (40281828)
箕輪 和行  北海道大学, 歯学部, 助手 (30209845)
小松 孝雪  北海道大学, 歯学部, 助手 (90271668)
井上 農夫男  北海道大学, 歯学部附属病院, 助教授 (20091415)
戸塚 靖則  北海道大学, 歯学部, 教授 (00109456)
木村 朋義  北海道大学, 歯学部・附属病院, 助手 (30234371)
研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1997年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1996年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード咬筋伸展障害 / 咀嚼筋拘縮 / 筋疼痛 / 咬筋 / 顎関節症 / 筋エネルギー代謝 / 咀爵筋拘縮 / ^<31>P-MRS
研究概要

1.対象とした拘縮性伸展障害を有する顎関節症患者では一部を除き疼痛の程度は小さく,大部分の患者が痛みよりも引張られる,あるいは硬くてこれ以上開けられないという表現をしており,咀嚼時など筋収縮時に痛みを有する典型的な筋痛患者とは異なる臨床所見を示した.
2.咬筋筋電図では,(1)安静時の異常筋放電が見られないこと,(2)咀嚼リズムのCV値が比較的安定していること,(3)咀嚼時の筋放電持続時間の割合は増大していないことが示され,明らかな閉口時の過剰筋活動の所見はなかった.一方,開口時における咬筋の異常筋活動が多く認められた.
3.31P-magnetic resonance spectroscopy 検査を行ない咬筋組織内のエネルギーレベル代謝を分析した結果,筋組織内のエネルギー源であるPCrのPiに対する比率の低下が認められエネルギーの低下が示唆された.
以上の結果から,顎関節疾患者における咬筋の拘縮性伸展障害は筋痛と発現機序が異なる可能性が示唆された.その発現機序の一つとして,クローズドロックなど何らかの開口制限により,二次的に筋長の短縮固定化が生じ,より重度の開口障害を引き起した可能性が考えられた.その際,閉口筋の開口時の異常収縮を伴う場合が多く,さらに開口を困難にするものと思われた.このような発現機序においては,安静状態の保持など,閉口時の過剰な筋緊張の防止を目的とする筋痛の一般的な治療法だけでは不十分であり積極的な筋の伸展訓練が必要と考えられた.さらに,一次的な開口障害が長期化するほど筋の拘縮性伸展障害は悪化する可能性が高いことから,開口障害の一次的な原因への早期の対応が筋の拘縮性伸展障害の発現防止には重要と思われた.また,これらの患者では咬筋のエネルギーレベルが低下していることから,筋のマッサージなど末梢の血液循環を改善する治療法の必要性は高いと思われた.

報告書

(3件)
  • 1997 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 山口 泰彦: "31P-MPS(magnetic Resonance Spectroscopy)を用いた顎関節症患者の咬筋エネルギー代謝分析" 顎機能誌. 4. 9-15 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yamaguchi T.et al: "Evaluation of Energy Metabolism in Masseter Muscles of TMD Patients Using ^<31>P-MRS (Magnetic Resonance Spectroscopy)" J.Jpn.Soc.Stomatognath. Funct. 4. 9-15 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 山口 泰彦: "^<31>P-MRS(Magnetic Resonance Spectroscopy)を用いた顎関節症患者の咬筋エネルギー代謝分析" 顎機能誌. 4. 9-15 (1997)

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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