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口腔癌発癌過程における転写因子RB蛋白質の関与に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 08672279
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 外科系歯学
研究機関北海道大学

研究代表者

鄭 漢忠  北海道大学, 歯学部・附属病院, 講師 (80180066)

研究分担者 吉村 喜隆 (吉村 善隆)  北海道大学, 歯学部, 助手 (30230816)
出山 義昭  北海道大学, 歯学部, 助手 (80271667)
研究期間 (年度) 1996 – 1998
研究課題ステータス 完了 (1998年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1997年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1996年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードRB蛋白質 / 口腔癌 / リン酸化 / 診断 / 転写因子 / 発癌遺伝子 / DMBA / 実験口腔癌 / ゴールデンハムスター / 実験発癌
研究概要

癌抑制遺伝の一つであるRbタンパク質(pRb)は転写因子E2Fと結合することにより細胞分裂を抑制しており、pRbがサイクリン-サイクリン依存性キナーゼ複合体によってリン酸化されるとE2Fと離開し、細胞分裂が開始することが知られている。これまでにpRbの発現の低下および遺伝子の変異が種々の癌で報告されているが、そのリン酸化の程度を調べた研究はない。今回我々は口腔癌20症例を対象としてpRbの発現およびそのリン酸化の状態をリン酸化部位特異的抗Rb抗体を用いて検索した。
対照群6例では全症例でpRbを発現していたのに対し、腫瘍群では20例中9例でのみpRbを発現していた。また、pRb発現症例に限定すると対照群のpRbはリン酸化されていなかったのに対し、腫瘍群ではThr373のリン酸化が5症例、Ser780は6症例、Ser807/Ser811は8症例で生じていた。リン酸化の程度はどの部位においてもT1からT4になるにつれて上昇する傾向が見られた。pRbを発現しかつ低リン酸化型の症例を活性化型、pRbを喪失しているか高リン酸化型の症例を不活性化型として分類すると、対照群は6症例とも活性化型として、腫瘍群はThr373では20症例中16症例(80%)、Ser780では17症例(85%)、Ser807/Ser811では19症例(95%)が不活性型として分類され、対照群と腫瘍群間で有意差が認められたのに対し、腫瘍群内ではT分類による差は見られなかった。
これらの結果から、pRbの発現だけではなくそのリン酸化の程度を同時に検索する必要があることが示された。また、pRbの不活性化は腫瘍の進展に伴って生じるのではなく、発癌過程の初期に生じることが示唆された。

報告書

(4件)
  • 1998 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1997 実績報告書
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 鄭漢忠: "上顎歯肉偏平上皮癌の治療成績"日本口腔腫瘍学会誌. 8. 136-142 (1996)

    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 佐藤明: "口腔偏平上皮癌に対する頚部郭清術施行242例の検討ー転移様相と治療成績について"日本口腔腫瘍学会誌. 8. 273-281 (1996)

    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 野谷健一: "上顎洞に生じた悪性血管周皮腫の1例"日本口腔腫瘍学会誌. 9. 58-64 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 鄭漢忠: "下顎辺縁切除の適応と治療成績"頭頚部腫瘍. 23. 612-617 (1997)

    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 山下知巳: "頚部郭清術後に生じた乳糜胸の1例"日本口腔科学会雑誌. 47. 229-232 (1998)

    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Toshiaki Ara: "Membrane type 1-Matrix Metalloproteinase expression is regulated by E-cadherin through the suppression of mitogen-activated protein kinase cascade"Cancer Letters. (印刷中).

    • 関連する報告書
      1998 研究成果報告書概要

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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