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有機合成化学における新規なΠ酸触媒の開発

研究課題

研究課題/領域番号 08672433
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 化学系薬学
研究機関岐阜薬科大学

研究代表者

正木 幸雄  岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (20082977)

研究分担者 伊藤 彰近  岐阜薬科大学, 薬学部, 助手 (10203126)
研究期間 (年度) 1996
研究課題ステータス 完了 (1996年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1996年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードテトラシアノエチレン / Π酸触媒 / ジシアノケテンアセタール / ジシアノケテンジチオアセタール / カルボン酸 / アミノ酸 / エステル化反応 / エステル交換反応
研究概要

(1)市販のtetracyanoethylene (TCNE)にMeOH及びHOCH_2CH_2OHを作用させ、それぞれ対応するcapto-dativeオレフィンであるdicyanoketene dimethylacetal (DCKDMA)及びethyleneacetal (DCKEA)を合成した。また、malononitrileから文献の方法によりdicyanoketene dimethyl thioacetal (DCKDMTA)及びethy lenedithiocatal (DCKEDTA)を合成した。(2)ethyl cyanoacetateからdimethyl dicyanofumarateを、また、cyclohexanoneとmalononitrileからcyclohexylidenemalononitrileをそれぞれ文献の方法により合成した。(3)TCNE及びこれらのシアノオレフィン類、並びに市販の7, 7, 8, 8-tetracyanoquinodimethane (TCNQ), 2, 3-dichloro-5, 6-dicyano-1, 4-benzoquinone (DDQ), 2, 3, 5, 6-tetrachloro-1, 4-benzoquinone (chloranil), 1, 2, 4, 5-tetracyanobenzene, 2, 3-dicyanopyridine, 4, 5-dicyanoimidazole, 2, 3-di-cyanopyrazine-5, 6-dioneを含めた共役シアノオレフィン類について、styrene oxideの室温でのメタノリシス反応を評価反応系として触媒機能を調査した。その結果TCNE, DCKDMA, DCKDMTA,及びDDQには高い触媒活性が認められたが他のものは低活性もしくは触媒機能が認められなかった。(4) (3)の評価により高触媒活性が観察されたTCNE及びDCKDMAをラウリン酸(n-C_<11>H_<23>-CO_2H)の各種のアルコール中でのエステル化反応に触媒として用いたところ、第三級アルコールtert-BuOHを除き、室温又は60°Cで収率良く対応するエステルが得られた。(5)TCNE及びDCKDMAは数種のN-Cbz, N-Boc化アミノ酸のメチルエステル化反応もラセミ化を起すことなく有効に触媒することも判った。(6)TCNEはラウリン酸メチルエステルのEtOHによるエステル交換反応をも触媒することを見出だした。(7)TCNEと2, 2′-bishydroxymethyl-1, 1′-biphenylから対応するdicyanoketene acetalへの変換は不成功であったが、malononitrileと2、2′-dinitro-6, 6′-bisbromomethyl-1, 1′-biphenyl並びに2, 2′-bisbromomethyl-1, 1′-binaphthylからそれぞれ対応するdicyanoketene dithioacetal類の合成に成功した。今後、光学活性なビフェニル及びビナフチル類を用いて光学活性なdicyanoketene dithioacetal類を合成し、不斉触媒としての検討を行なう予定である。

報告書

(1件)
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (1件)

  • [文献書誌] Yukio Masaki: "Mild Esterification and Transesterification of Carboxylic Acids Catalyzed by Tetracyanoethylene and Dicyanoketene Dimethyl Acetal" Chem. Lett.1997. 55-56 (1997)

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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