| 研究課題/領域番号 |
08680075
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学技術史(含科学社会学・科学技術基礎論)
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
市川 浩 広島大学, 総合科学部, 助教授 (00212994)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1998年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
1997年度: 100千円 (直接経費: 100千円)
1996年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
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| キーワード | 第2次世界大戦 / 科学技術 / 日本 / GHQ / 井上匡四郎 / 技術院 / 研究動員 / 原子爆弾 / レーダー / 化学・生物兵器 / 第二次世界大戦 |
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| 研究概要 |
日本の戦時科学技術研究に関する資料的条件は近年著しく改善された。ひとつには、連合国軍最高司令官総司令部の記録類(GHQ/SCAP Records)が日本でも閲覧が可能となったが、そこには、日本の戦時研究に関する旺盛な調査活動の報告類が多数含まれている。また、戦時研究動員の主管庁であった技術院の初代総裁、井上匡四郎が残した、厖大な文書類がマイクロ・フィルム化され、多くの研究者が利用できるようになった。
本研究はこのような資料的条件の改善をうけて、占領者による戦時日本の軍事研究開発の調査内容と、研究動員に関する日本側の客観的な記録を比較検討しようとしたものである。その結果えられた結論は以下の4点であった。
(1) 技術院所管の研究動員計画は小規模、かつ分散的で、研究組織はときとして重複し、官庁間の管轄関係も錯綜しており、効率的に研究成果を生み出すのには適していなかった。
(2) 技術院の関心の中心は、当初、航空戦闘能力の増強にあったが、のち物資不足が深刻になると、代用品の開発をはじめとする継戦能力のぎりぎりの維持を目的にしたものになってくる。また、陸軍の技術的関心は、中国東北部における伝統的な砲兵戦、騎馬戦を想定したものが多かった。
(3) 占領者の対日調査での関心事は、通信機、レーダー、ロケット及びジェット推進、誘導ミサイル、「殺人光線」、原子爆弾、風船爆弾などであり、化学兵器、生物(細菌)兵器であって、そもそも日本側の関心とは齟齬をきたしていた。
(4) ケース・スタディの対象とした日本の原爆開発計画について、占領者の調査のなかに評価の食い違いが生まれたのは、調査した側の日本人に対する不信感などが原因であったことが明らかとなった。
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