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ビ-チカスプの形成プロセスに関する野外実験

研究課題

研究課題/領域番号 08680183
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 自然地理学
研究機関大阪大学 (1997)
筑波大学 (1996)

研究代表者

砂村 継夫  大阪大学, 大学院・理学研究科, 教授 (00011164)

研究期間 (年度) 1996 – 1997
研究課題ステータス 完了 (1997年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1997年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1996年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードビ-チカスプ / 礫浜 / エッジ波理論 / 室内実験 / 野外実験 / CCDカメラ
研究概要

本研究の目的は,野外においてビ-チカスプの成長・発達過程を連続して記録するシステムを確立し,これを用いてカスプ地形の形成メカニズムを明らかにしようとする目的で野外実験を実施するものである。発達・成長過程を調べるためには,初期地形が単純であることが必要条件となる。そこで,この実験では人工的に汀線付近の地形を滑らかにして,初期の境界条件を単純化する。カスプが形成されるまでの時間的変化を連続して調べることによって,入射波浪・堆積物・地形の相互の関連性を探究し,カスプ地形形成の原因を明らかにする。このシステムは,カーボン繊維製の軽量な竿の先端にCCDカメラを吊るし,これがとらえた映像を地上のビデオレコーダーに記録するものである。このシステムを用いて野外実験を琵琶湖の近江舞子,猪苗代湖の長浜,真鶴半島の番場浦の三ヶ所で実施したが,番場浦を除いて,水上スキーや観光船が起こす擾乱波のためカスプの形成場が乱され,良好なデータを取得することは出来なかった。番場浦(堆積物の粒径4cmの礫浜)は太平洋岸にあるため潮位差の影響を受けるが,出来る限りこの影響の小さい時のデータを入射波浪の特性と遡上波の挙動との関連で解析した結果,カスプ形成機構に関して広く受け入れられているエッジ波理論は全くあてはまらないことが判明した。礫浜でのカスプの発達過程を連続的に捉えた映像を用いつつ遡上波の挙動に焦点をあてながら,この理論の妥当性を検討した例は今までない。この研究の結果から,カスプの形成に堆積物の移動が必要不可欠である点を無視しているエッジ波理論の欠陥が浮き彫りにされたといえる。

報告書

(3件)
  • 1997 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1996 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] T.Sunamura: "A field experiment of beach cusp initiation on a shingle shore" Trans.Japan.Geomorphological Union. (投稿準備中).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tsuguo Sunamura: "A field experiment of beach cusp initiation on a shingle beach" Transactions, Japanese Geomorphological Union. (under preparation).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1997 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] T.Sunamura: "A field expriment of beach casp initiation on a shingleshare" Trans.Japan.Geomorpludogical Union. (投稿準備中).

    • 関連する報告書
      1997 実績報告書
  • [文献書誌] Aoki, H and Sunamura,T.: "A laboratory experiment of formation of beach cusps" Trans. Japan. Geomorphological Union. (予定).

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書
  • [文献書誌] Sunamura,T. and Aoki,H.: "A field experiment on beach cusps: methodology" Trans.Japan. Geomorphological Union. (予定).

    • 関連する報告書
      1996 実績報告書

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公開日: 1996-04-01   更新日: 2016-04-21  

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