| 研究課題/領域番号 |
08680239
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 創価大学 |
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研究代表者 |
中野目 直明 創価大学, 教育学部, 教授 (70227867)
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| 研究分担者 |
関田 一彦 創価大学, 教育学部, 助教授 (70247279)
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| 研究期間 (年度) |
1996
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| 研究課題ステータス |
完了 (1996年度)
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| 配分額 *注記 |
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1996年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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| キーワード | 情報論理 / 情報教育 |
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| 研究概要 |
本研究者たちは、現代の中学・高校生が抱いている情報論理観について、その現状を把握する目的で、東京都内の公立中学校5校、都立高校3校の生徒を対象に質問紙調査を実施した。調査は平成8年9月から11月にかけて行われ、中学生966名、高校生1132名、合わせて2098名から有効回答を得た。この調査で得られた多くの知見の内、主なものを以下に記す。
1.コンピュータおよび情報機器に関連する知識の多寡には性差および年齢差が見られる。すなわち、女子生徒に比べ男子生徒の方が、また中学生に対して高校生の方が知識を問うテストの点は統計的に有意に高い。そして、加齢差と性差とは互いに独立して平均得点の上昇に影響している。すなわち、中学校でも高校でも男子生徒の方が女子生徒より平均点が高く、中学校男子の平均点と高校女子の平均点がほぼ同じになっている。
2.情報論理に照らして「よい」あるいは「わるい」の判断を下すことが期待される質問項目に対して、「どちらでもない」とする選択肢を選ぶ者(項目によっては4割を越える)が多い。こうした態度保留の原因について、a)情報論理が知識として十分に理解されていない,あるいはb)知識としての論理基準とは別な行動基準を形成している、という二つの可能性が考えられる。例えば、音楽CDの違法コピーについて男子生徒の7割以上、女子生徒に至っては8割以上が「よい」と答えているが、これは音楽CDから個人利用以外の目的でコピーすることは違法であるという知識の欠如に加え、違法性のある行為でも日常的な生活感覚から、いわば本音として「よい」と捉えている可能性が指摘できる。
まとめると、情報論理の育成に関する教育的取り組みの必要性は極めて大きい。そして、そのためのカリキュラムや授業案などの研究・開発が焦眉となっていることが確認された。
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