| 研究課題/領域番号 |
08680553
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境動態解析
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
後藤 隆雄 神戸大学, 工学部, 助手 (90112078)
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| 研究分担者 |
中田 実 財団法人 淀川勤労者厚生協会, 付属社会医学研究所・医師, 所長(研究職)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1997
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| 研究課題ステータス |
完了 (1997年度)
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| 配分額 *注記 |
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
1997年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1996年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 阪神・淡路大震災 / 二酸化窒素汚染 / 粉じん汚染 / アレルギー疾患 / 震災後の健康悪化有訴率 / 呼吸器系疾患 / 健康アンケート調査 / NO_2カプセル調査 / 震災後に健康を害した比率 / 居住地NO_2濃度 / 呼吸器症状の有訴率 |
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| 研究概要 |
阪神・淡路大震災によって引き起こされた阪神地域における大気環境の悪化は、数年前から継続して測定していたカプセルによる二酸化窒素(NO_2)汚染調査によって、その実態を明らかにすることが出来た。
震災後6ヶ月目に実施した2600箇所に及ぶNO_2カプセル調査と、同時に調査した1500人の健康アンケート調査、さらに震災1年半後および2年半後に同様の調査を実施した。調査結果は平成8年度の本報告と同様に、次のような特徴が得られた(大気環境学会、投稿中)。
(1)震災後に健康を害したと訴えた人々の比率(有訴率)は、半年後25%から1年半後20%、2年半後14%と減少。
(2)この有訴率は、カプセル測定者の居住地NO_2濃度が高いほど高く、危険率5%で相関性が有意であると云う傾向は、半年後および1年半後まで続いたが、2年半後ではこの相関性は減少した。
(3)さらに、この有訴率は、1年半後および2年半後の調査では、震災以後に出た症状悪化は減少しているのに対して、震災以前からの症状を悪化させた人々が増加していることが見られた。
(4)震災後アレルギー症状での有訴率は大きかったが、これは居住地NO_2濃度が高いほど高くなる傾向を示し、さらに、アレルギー花粉症との関係では居住地高NO_2濃度ほどアレルギー有訴率とNO_2濃度との相関性が悪くなる傾向を示した。
(5)我々と同様のカプセル調査と健康アンケート調査を行っている大阪府下の地域や東京都内でのそれぞれの調査結果について、比較検討を行った。健康アンケートを実施した地域の特性をクラスター分析する手法で算出した。当地域の結果では震災による影響がアレルギー疾患等で見られた(環境公害測定研究会97年報)。
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