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本研究では交通エネルギーと都市・土地利用の関連性に着目し、その因果関係を明らかにすることを目的として研究を行った。特に、どのような土地利用パターンの配置が、交通エネルギー負荷を低減に寄与するかについて、東京都市圈及び地方中核都市を対象に実証的に比較分析を行った。
○首都圏における土地利用特性と交通エネルギー消費
東京都市圏を対象に、大ゾーンレベルで交通エネルギー消費の現状を算出した。その結果、一人当たりのエネルギー消費量は全国の6124kcal/人に対して東京都市圏は5214kcal/人と良好な結果を示した。また、都市構造の変化に伴うエネルギー消費のシミュレーションでは職住近接施策の効果が高いことがわかった。
○地方都市における土地利用と交通エネルギー消費
宇都宮市を対象に、エネルギー負荷の少ない交通機関として公共交通に着目し、これを促進させる土地利用分布について検討を行った。その結果、都心部の育成、公共交通サービス水準の高い地域の開発が公共交通利用を増大させ、強いては都市全体のエネルギー負荷を低減させることがわかった。同量の都市開発を郊外部と都心部で行った場合、新規需要の公共交通分担率が都心部の方が郊外部より2倍から3倍高いとの試算結果を得た。
総じて、交通エネルギー負荷の少ない都市とは、(1)通勤通学等のトリップ長が短い都市(コンパクトシティ)、(2)公共交通が利用できるような中高密居住の都市があげられる。これらの都市の実現には都市成長管理を含めた中長期的な総合施策が必要である。
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