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大腿骨頚部骨折後の高齢者のADLが、どこまで回復できるかを事前に予測する方法について調査、検討を行った。対象は、N県内2病院で大腿骨頚部骨折の治療を受けた高齢者および同居の家族とし、入院中、および退院後3〜6ヶ月に構成的質問紙による面接調査を実施した。調査項目として、小牧式人工骨頭置換術施行患者に対する受傷前および術後のADL評価チャート(小牧式チャート)、老研式活動能力指標(老研式指標)、自作の生活範囲尺度、およびPGCモラールスケールを採用し、その他に、治療、生活環境、役割などについての質問項目を設けた。対象高齢者の平均年齢は76.7才、男性4名、女性9名、計13名であった。
年齢と退院後ADLとの関係は、75才以上で、従来の知見とは異なる正の相関が認められ、高齢であってもADLの回復を促す他の要因があることが示唆された。術式、あるいは入院期間と退院後のADLとの相関は認められなかった。前述のADLにかかわる3つの尺度、およびモラールスケールは、受傷前と退院後のスコアに正の相関が認められた。特に生活範囲尺度は、生活範囲の制限のない人々についてはもとのレベルまで回復しているが、多少なりとも制限のある人々については、大腿骨頚部骨折をきっかけとして、大きく生活範囲が縮小する危険性があることを明らかにした。したがって、この指標に着目した入院中のアセスメントが、その後の生活範囲の回復のための看護介入に貢献できる可能性が示された。モラールスケールは、ADLに関わる3尺度と相関が認められた。しかし、モラールスケールから生活範囲尺度あるいは老研式指標を予測することは困難であった。
家族が過度に介入し、対象者の生活範囲を縮小している事例も何件か観察されており、今後、家族の関わりに重点をおきながら、さらに研究を進める予定である。
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