| 研究課題/領域番号 |
08832004
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市施設保全工学
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
奥山 育英 鳥取大学, 工学部, 教授 (90204156)
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| 研究分担者 |
細谷 涼子 鳥取大学, 工学部, 助手 (40294342)
高梨 誠 鳥取大学, 工学部, 助手 (70252880)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| 研究課題ステータス |
完了 (1998年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1998年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1997年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1996年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 環境計画 / 環境評価 / リサイクル / 環境調和型生活 / エコライフ / 生活行動指針 / 生活行動計画 |
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| 研究概要 |
地球規模での環境問題やエネルギー問題がクローズアップされる中で消費者・生活者が環境調和型の生活様式を実現し、知恵のある豊かさが実感できる地域社会づくりが重要な課題となっているいま、各都道府県は「環境調和型生活行動指針」を策定した。この指針に基づき各都道府県内の市町村は地域特性を生かした具体的な環境調和型生活行動計画を策定し実施している。
地球環境への負荷の少ない持続可能な社会生活を実現するためには、環境調和型生活行動の重要度や実施結果を評価した今後の生活行動の指針となるべき尺度が必要である。しかし従来の環境調和型生活行動の評価は、アンケート等による生活行動の重要度で、また生活行動の実施結果の単純集計値等で評価が行われてきた。
そこで本研究では環境調和型生活行動各々の重要度を、実施結果に反映させた新たな評価指標を提案した。これによって各行動の重要度と行動のし易さが明らかになり、環境改善のための方策を示すことができる。この指標を鳥取県内の10市町村へ適用し、各町村の環境調和型生活行動に対する関心の度合いと実行状況を評価した。その結果、全体的に住民の環境調和型生活行動に対する意識は高く実行もされていた。しかし行動計画が策定されている町村と策定されていない町村の間に顕著な違いは認められず、策定されている町村住民の行動計画の認知度も低かった。
このように本研究は、各々の行動の重要度と実行度を併せることによって環境調和型生活に対する取組みと今後の課題を明確に捉えることのできる評価手法を確立した。
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